研究課題
本年度前半は、今回の研究の比較資料となる平成20年2月に実施した第12回の全国初潮調査の結果41798人の資料を中心に分析した。主として、初潮年齢の日本国内地域差を分析した。日本国内には初潮年齢における地域差があることは知られており、現在では既潮率から見た北高南低現象が持続している考えられる。東北地方の平均初潮年齢が低く、沖縄を例外とする西南日本の平均初潮年齢が高い現象である。この地域差と各県別の一人あたりの工業製品年間出荷額には正の相関か見られ、肥満傾向児出現率とは負の相関が見られた。具体的には、一人あたりの県別の工業製品年間出荷額が増加すると、平均初潮年齢は遅くなり、肥満傾向児出現の比率が高まると平均初潮年齢は低年齢化することか示された。これらより、来潮における脂肪の蓄積説の意味づけとともに、地域の初潮年齢が、社会経済的格差を反映している可能性を示した。年度後半では、第13回全国初潮調査の準備と発送、回収を行った。まず調査項目を2005年実施の第11回全国初潮調査と同一のものとした。初潮の時期のほかに、性別受容、朝食習慣、調査前夜の睡眠時間、興味関心と将来なりたいものを尋ねた。調査対象校6880校を全国から無作為抽出し、依頼状、これまでの調査結果、個人調査票とともに1月末に郵送し、2月中の実施をした。3月22日現在、47府県の小・中学校1071校から返送さており、3万人を超える協力者を確保したと思われる。最終的には4万人前後の個人資料となる予定である。現在、返送された1071校の学校単位の資料を都道府県別に分類作業中であり、来年度の集計・分析の準備を行っている。
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Zukauskiene, R.(Ed.)Proceedings of the 14th Europeall Conference on Developmental Psychology.
ページ: 7-10
成長科学協会研究年報
巻: 33 ページ: 229-232
http://hiko.hus.osaka-u.ac.jp/hinorin/
