| 研究概要 |
平成23年度には、平成23年2月に実施した第13回全国初潮調査の回収結果の整理とコンピューター入力を中心に作業を行った。
本調査により、全国47都道府県に送付した5850校より、最終的に、小学校504校、中学校628校、計1132校の協力を得ることができた。全47都道府県の協力を得ることができ、回収率は19.4%であり、前回の41738人と同様に、4万人前後の個人資料を回収できたと推定される。また回収率が低いながらも、前回の18-3%(1073校)より1%上回り、本調査の回収率の低下傾向に一応の歯止めが打たれた。各種アンケート調査の回収率の低さを考慮すると、本調査の意義が小学校、中学校の現場である程度認められていると考えられる。
計画通り、回収した1132校分の調査票を都道上府県別に分類し、学校単位で整理し、入力の準備を行った。これにより、データベース化の準備を行った。その後、個人調査票の回答内容を入力した。現時点で2011年2月における日本全体及び各地域の状況を把握することのできる資料が確保できたと考えられる。
この作業とともに、比較資料とするための、前回平成20年調査の第12回全国初潮調査の結果継続分析も遂行した。これらにより、国内外の学会で成果の発表を行った。具体的には、思春期における興味・関心の変化と来潮の関係を第15回ヨーロッパ発達心理学会で、来潮への誕生の月の効果を第75回「日本心理学会で、兄弟.姉妹の人数の初潮年齢への影響を第23回日本発達心理学会で発表し、た。他方で本研究は、Smith,P.K.et al.(2011)による著書Understanding Children's Development, Fifth Edition.に引用され、国際的な評価も得ることができた。
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