| 研究課題/領域番号 |
22330239
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
塚原 修一 国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 部長 (00155334)
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| 研究分担者 |
川島 啓二 国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 総括研究官 (50224770)
深堀 聰子 国立教育政策研究所, 高等教育研究部, 総括研究官 (40361638)
安野 史子 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター・基礎研究部, 総括研究官 (00370081)
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| キーワード | 教育学 / 高等教育 / 学習成果 / 評価 / AHELO調査 |
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| 研究概要 |
高等教育における学習成果(アウトカム)の評価に関する国際比較調査として、OECDによるAHELOの試行的調査が平成22年度から計画された。この調査をふまえて、高等教育における学習成果の評価にかかわる研究を深化させ、高等教育の質保証や教育改善において、各国政府ないし個別大学がAHELOのような調査をどのように活用するべきかを考察して、日本におけるあり方を提言する。OECD側の事情により調査の実施が当初の想定よりも遅れたため、それに影響されにくい部分から研究をすすめた。
1.国内外の先行研究を収集して検討を行った。高等教育の学習成果に関する標準テストの結果を、適格認定や資源配分に直接連動させているのはブラジルとアメリカの一部の州に限られていることから、さしあたりアメリカに注目した。先行研究によれば、高等教育における学習成果の評価は、アメリカでは20世紀初頭からの歴史があって新しいものではないが、それが外部への説明責任と結びつけられたのは1980年代以降のことであった。
2.高等教育における学習成果の評価に関係するアメリカの学会大会などに参加して、口頭発表と議論の内容を調査した。それらの内容によれば、評価部局(教員がその構成員であることも少なくないが)と教育を担当する教員集団は、大学内において役割分担がなされていた。
3.AHELOのような国際比較調査への参加意図については、自国の高等教育の国際的な卓越性(ないし世界水準の同等性)を示す、自国の高等教育機関と留学生の出身国のそれを対比する、などが作業仮説として考えられた。
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