| 研究課題/領域番号 |
22500533
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| 研究機関 | 福島大学 |
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研究代表者 |
小川 宏 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (50224118)
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| 研究分担者 |
森 知高 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (50114004)
菅家 礼子 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (90134155)
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| 研究期間 (年度) |
2010-10-20 – 2013-03-31
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| キーワード | 体力向上 / 小学生 / 運動プログラム / 東日本大震災 |
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| 研究概要 |
平成２４年度は本研究課題計画の３年目、最終年度にあたる。９月には、福島県の全小学校体育授業で実施している10分間の「運動身体づくりプログラム」を実践しているモデル小学校に出向き、３年生、５年生、６年生に体力テストを行った。小学校からは学力テストデータも提供してもらい、運動能力と学力の相関を調査した。その結果、小学校３年生と６年生では、体力テストの成績と学力の間に弱い相関が見られた。
また、本研究１年目の終わりに東日本大震災が発生し、福島県の小学生は屋外活動の制限や自粛が相次いだ。その結果、児童の運動不足による体力低下が懸念された。そこで本研究の中で、福島県教育委員会に協力を仰ぎ、震災後の平成23年度に体力テストを実施した小学校のデータを提供してもらい、震災前の平成22年度体力テストデータと比較した。その結果、震災後の小学生の体力は、震災前に比べて、持久力やボール投げ、高学年の50m走など、屋外で育まれる身体能力については低下していたが、柔軟性や握力など、屋内でも育成可能な体力項目については震災前よりも伸びていたことが明らかになった。この結果について、各小学校からの自由記述をもとに分析したところ、屋外活動が制限されたことで、各小学校では、体育館や教室など、屋内の狭い空間でも出来る運動を工夫して積極的に体育授業や休み時間に取り入れていたことが分かった。この結果は、11月に名古屋市で開催されたスポーツ教育学会で発表を行った。
平成25年２月には、体力テスト成績で全国の上位である秋田県の体力向上方策について訪問調査を行った。その結果、秋田県でも10年ほど前から体力低下傾向がみられ、それに対して、秋田県教育委員会が各小学校に対して、年間を通したPDCAサイクルを大切にした取り組みを地道に着実に行っていたことが分かった。今後の福島県の取り組みの参考にしたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
理由
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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