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2012 年度 実績報告書

自己決定理論に基づく変容プロセスが高齢者の運動行動変容に及ぼす影響に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 22500639
研究機関山口県立大学

研究代表者

青木 邦男  山口県立大学, 社会福祉学部, 教授 (80142826)

研究期間 (年度) 2010-04-01 – 2013-03-31
キーワード自己決定理論 / 運動行動変容 / 高齢者 / TTM
研究概要

在宅高齢者711人(男性356人、女性355人)を分析対象者として、新尺度の自己決定理論に基づく動機づけ尺度を作成し、それを用いて、TTM(Transtheoretical Model)の構成要素である①運動行動のステ-ジ、②意志決定のバランス、③セルフ・エフィカシ-、④変容プロセス及び新尺度の自己決定理論に基づく動機づけ尺度等を調査し、それら要因の相互関連を分析した。その結果、以下のことが明らかになった。
1)新規の自己決定理論に基づく動機づけ尺度のプロマックス法による因子分析の結果、「内発・同一視的調整」、「取り入れ・外的調整」、「非動機付け」および「外的調整」の4因子が抽出された。運動行動ステ-ジに対応する自己決定理論に基づく動機づけ尺度の有意な差異は明確に見出さなかった。
2)運動行動のステ-ジ分布は前熟考ステ-ジが男性32.6%、女性32.9%、熟考ステ-ジが男性11.8%、女性13.5%、準備ステ-ジが男性23.5%、女性24.6%、実行ステ-ジが男性2.7%、女性2.1%、そして維持ステ-ジが男性29.4%、女性26.9%であった。
3) 運動行動のステ-ジと意志決定のバランス・Pros、意志決定のバランス・Cons、セルフ・エフィカシ-、変容プロセスの認知的プロセス、行動的プロセスとの間の相関はr=0.228、r=-0.185、r=0.442、r=0.453、r=0.514(すべて、p<0.001)であった。
本年度に改定した自己決定理論に基づく動機づけ尺度が運動行動のステ-ジの変容を有意に識別しうる因子構造・得点を示さなかった。そのために、運動行動のステ-ジ変容の介入にその尺度を使用することが出来なかった。今後、新しい因子構造で識別感度の良い自己決定理論に基づく動機づけ尺度を作成し、その信頼性と妥当性の検証を経て、介入研究を実施したい.

現在までの達成度 (区分)
理由

24年度が最終年度であるため、記入しない。

今後の研究の推進方策

24年度が最終年度であるため、記入しない。

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公開日: 2014-07-24  

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