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「共同貢献学習環境システム」（平成１８年～２０年に科学研究費補助金にて開発）を技術基盤とし、小・中・高等学校・特別支援学校や大学、企業、ＮＰＯなどからなる共同体を形成し、「情報関連科目」を支援することを目的とした。「情報関連科目」とは、小学校における「総合的な学習の時間」、中学校「技術・家庭科」、高等学校「情報」などである。新学習指導要領において「情報」分野の内容が”再編”されたため、今までの指導案、授業案、教材・教具だけでは教えられないことが想定され、相互にこれらの教育リソースを提供しながら、各々の教員の専門性を活かした共同貢献を実現するシステムを開発し、評価を行うことが、本研究の大きな目的であった。
平成２２、２３年度は、高校での「情報倫理」と小・中学校での「情報モラル」の接続の実践例や、小学校道徳副読本「心のノート」において、情報モラルコンテンツを追加した教材を開発した。特に情報モラルは今回の学習指導要領の改正においても重視されているため、各学校とも指導に力を入れている。
また、平成２４年度は学習者の障がいに応じた教材作成を行い、より多くの学習者に対応できるようにカスタマイズを行った。従来のノートパソコンだけではなく、タブレット型コンピュータに特化することにより、さまざまな障がいに対応した教材も開発し、実践現場より評価を得た。
最終年度は、地域貢献として、奈良県内の先生方を対象とした研修会や情報交換会なども随時行い、成果を広めた。さらに twitter、facebookなどここ数年で教育現場に浸透し始めたSNSを利用した。研究期間終了後も、高校「情報」の免許取得希望者の大学生や、高校「情報」の教員らが中心となり、facebookでグループを作成し、指導案の検討、模擬授業の相互評価など、現職の教員のみならず大学生も含めたコミュニティが継続されている。
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