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平成24年はインドネシア・マレーシア・タイにおける多国籍企業と現地工場のエネルギー効率性のspilloverを分析するデータベースを整理し、論文を3本99%以上完成した。
インドネシアの論文は1996年と2006年のcross sectionを分析すると外資系工場の労働や産出高に占める割合が高い産業に国内民間工場のエネルギー集約度が低い傾向があった。しかし、産業の標本・年・外資系工場の割合の量り方によって、結果が変わる場合が多かった。従って、エネルギー効率性のspilloverの証拠があまり強固ではない。
マレーシアの論文は2000～2004年のpanelやcross sectionを分析すると外資系工場の労働や産出高に占める割合の相関は強くなかった。なお、産業の標本・推計方法・外資系工場の割合の量り方によって、結果が変わる場合が多かった。従って、エネルギー効率性のspilloverの証拠がほとんどない。
タイのデータ制約が厳しく、2006年のcross section分析しかできなかった。この場合でも外資系工場の労働や産出高に占める割合の相関は強くなく、産業の標本・外資系工場の割合の量り方によって、結果が変わる場合が多かった。従って、エネルギー効率性のspilloverの証拠がほとんどない。
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