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乳児の生死は母体の健康状態、養育条件等の影響を強く受けるため、乳児の死亡率はその地域の経済・教育や保健医療の水準を反映する指標とされる。この乳児死亡と、母体の健康状態や育児、母子保健、医療、さらにそれらに影響を与える社会・経済環境との関係を歴史的に検討することは、人間の生存とそれを制約する社会との関係を理解するために重要な課題である。本研究はこのような問題意識に基づき、大正・昭和期の農村を対象として次に示す仮説を立てた。それは「大きい女性の労働負担」→「低い授乳頻度→母乳不足」→「発育不良」(栄養不良)→「宿主の抵抗力<病原体の感染力」→「高い新生児期以降の乳児死亡率」という因果関係で労働負担と死亡率とが結ばれるというものである。本年度はこの仮説検証の準備という位置づけである。仮説は、村ごとの新生児期以降死亡率の高低が育児(衛生・栄養)に関するデータ、社会経済環境のうちとくに女性の労働負担に関するデータと母子保健(医療や看護を含む)に関するデータによって説明できるか確かめることによって検証される。そのためには、これらに関するデータを用意する必要がある。分析のためのデータ収集とその入力が本年度の主な作業である。まず、大正期の農村保健衛生実地調査報告書(約100村分)に記載されている新生児期以降の死亡に関するデータと栄養に関するデータを入力した。また耕地面積を労働負担の代理変数とみなし、この耕地面積および衛生・母子保健に関するデータについては収集された保健衛生調査実地報告書に含まれていないため、上述の約100村が属す郡の統計書をできる限り収集し、必要なデータを入力した。そして分析可能なデータベースを作成した。
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