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前年度までに調査した事業継続を目的にしたテレワークについて、規模別に考察を行い、以下の通り、学会および学会誌にて発表した。
１．大規模なトップダウン型テレワークを節電の観点から考察し、事業継続計画の分類と各々に対応するBCP型テレワークの分類を明確にした。
２．自営業等の小規模なテレワークについて、顧客関係管理および信頼形成維持の観点から考察していたが、さらに顧客との学習関係、組織運営の観点から考察しなおし、低価格かつ簡便な方法のテレワーク環境を用いた組織運営が、長期的には事業継続に寄与することを明らかにした。
なお、小規模企業についての調査とシミュレーションは継続しているが、先方の都合により、成果は現在取りまとめ中である。
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