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本研究の目的
本研究は、ミュンヘン大学日本経済研究所で堀口および共同研究者が研究を行った、日独両国の製造業における人的資源開発プロセス・活用の日独比較に関する調査研究の第二ステップにあたるものである。第一ステップでは、独自の研究活動だけではなく、他分野の有力研究者とも意見交換や協業を行った。例えば、東京大学大学院工学系研究科と我々が中心となって国際会議を共催し、Palgrave Macmillanから単行本を出版することができた。独自成果では、堀口と共同研究者が共著で日独両国の雇用システムを整理し、堀口がドイツ語による単著で、設計・開発・製造工程における情報技術の活用とそれに対応した人的資源マネジメントが直接投資に大きな影響を与えることを明らかにした。しかし、想定していた以上に情報技術が製造業の設計・開発・生産工程に浸透したことから、第二ステップに当たる本調査を行うこととした。
意義および重要性
本調査を実施することで、第一段階では必ずしも明らかにすることができなかった、個人やチームにおける"知"の形成プロセス・活用方法の変化を再把握し、より精緻な情報技術の発展と人的資本形成及び人的資源マネジメントの関連性を呈示することが可能になると考える。本調査は、既存の重要研究の補完的意味を持つと信ずる。
具体的内容および成果
堀口が中心となって研究協力者と共に企業に対して聞き取りを行った。調査対象はこれまでの調査で協力を仰いでいるA社(日本)、B社(日本)、C社(ドイツ)D社(ドイツ)である。聞き取りは、日本企業に対しては日本語で行い、ドイツ企業に対してはドイツ語で実施した。
複数回の聞き取りを通じて、個人やチームにおける"知"の形成プロセス・活用方法の変化を再把握することができた。その成果は近日中に学術論文として発表する予定である。
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