ここまでの5年間、「人口減少時代における地域づくり」というテーマを設け、長野県の3市町村を対象に、全戸配布による質問紙調査を行った。この過程で、信頼、互酬性、社会的ネットワークからなる社会関係資本が地域に住む人びとのwell-being(主観的健康感、生活満足度)や幸福感、外国人への寛容度などを上昇させることを確認した。特に社会関係資本のうちどの要素がよりこれらの諸変数に影響するかをある程度、特定することができた。 また調査結果を、調査対象地域の人びとに対して勉強会の形で成果報告した。ここ5年間で得られた研究成果は今後、研究成果の出版という形で社会に還元することを目指す。
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