| 研究概要 |
平成22年度は,平成15～18年度および平成19～21年度の科学研究費による訪問調査により提案された学生相談モデルの妥当性を検証することを目的とし,学生相談機関の活動を把握するための質問紙を開発し,全国の国・公・私立大学の学生相談機関を対象にして質問紙調査を実施した。
まず,全国学校要覧をもとに国・公・私立大学の学生相談機関の送付先リストを作成した。次にインターネットを用いて大学の公式ホームページから学生相談担当機関・部署を確認し,送付先を決定した。
この作業と並行して,提案されたモデルを検証するために必要十分な項目を備えた質問紙を開発するために,学生相談に関する文献等を精査し,質問紙の試案を作成した。試作された質問紙について,学生相談と質問紙調査に詳しい研究者2名より専門的な視点から助言を受け,質問紙の改善をはかり,最終的に,「学生相談の現状」,「学生相談機関の学内的な位置づけ」,「学生相談活動の特徴と地域性・大学設立の理念・社会の変化・教育改革の取り組みとの関係」,「大学の組織としての学生相談への取り組み」,「大学におけるカウンセラーの位置づけ」,「学生相談活動の方向性」,「学生相談活動の現在までの発展の様子」の7領域にまたがる31項目からなる質問紙を完成させた。
短期大学,大学院大学を除く全国729の国・公・私立大学にこの質問紙を送付し,3月末日時点で350大学分の質問紙を回収した(回収率44.6%)。
平成22年度の研究成果により,平成23年度以降に実施される研究活動の基礎的なデータが得られた。
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