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24年度、引き続き、同様な調査票に基づいて、日本、中国、イタリア、韓国とフィンランドの一部の教員を対象にアンケート調整を実施し、また日本、中国、イタリアと韓国の関係者を対象にインタビューも行った。こうした作業を通じて、比較的・実証的視点から、関係諸国における大学教員と学生からみた所属大学における英語プログラムやバイリンガル（英語と自国語）で提供されたプログラムの実態や問題点、その展望などについて、国際会議と日本国内学会で発表した。と同時に、一部の研究成果を踏まえて、査読付学術刊行物にも研究論文を投稿した。具体的には、韓国の高麗大学で開かれた英語によるプログラムに関する国際会議において、日本の英語による学位プログラムの歴史的変化や、実態、問題点などについて報告した。また『大学論集』に中国の学生からみた所属した機関における英語によるプログラムの問題点や改善すべき点などについての研究ノートを掲載した。
以上の研究に基づいて、関係諸国における英語による学位プログラムの特徴と問題点を明らかにしたうえで、特に日本における英語による学位プログラムの開設に関する政策的提言を行なった一方で、機関レベルにおける担当教員の英語力の問題や、受講生の意識の変化などの課題も取り上げた。
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