| 研究課題/領域番号 |
22530885
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| 研究機関 | 共栄大学 |
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研究代表者 |
和井田 節子 共栄大学, 教育学部, 教授 (30510804)
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| 研究分担者 |
杉江 修治 中京大学, 国際教養学部, 教授 (10109233)
浜田 博文 筑波大学, 人間総合科学研究科, 教授 (20212152)
大橋 保明 名古屋外国語大学, 外国語学部, 准教授 (30387667)
石原 陽子 プール学院大学, 国際文化学部, 准教授 (20533350)
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| キーワード | 新任教員 / 初任者研修 / 校内研修 / 適応援助 / 教師教育 |
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| 研究概要 |
現在、公立学校の教員は、約7割が40歳以上というアンバランスな構造となっている。これから10年のうちには年齢構成が大きく変化し、現在の新任教員が学校教育を中心になって担っていくことになる。新任教員の適応援助を含んだ成長支援がますます重要になっている。
そこで、本研究では、新任教員の適応の現状と課題を明らかにし、よりよい適応支援および成長援助の方法を探ることとした。
(1)統計資料の分析 主に文部科学省による調査をもとに平成22年度までのデータを分析した結果、離職率の増加に歯止めがかかったことがわかった。しかし、病気による離職者の9割が精神疾患によるものであった。教職員の精神疾患の多くがうつ病や適応障害、ストレスによる神経症であるという調査結果もあり、新任教員への適応支援は変わらず重要性であることが確認された。
(2)初任者研修プログラムの検討
全国の自治体の初任研プログラム収集と、教育委員会への聞き取り調査を継続した。その結果、約半数の自治体への聞き取りができた。また、先進的な取り組みをしている高知県について検討した。
(3)新任教員への実態調査
新任教員の困難感について、関西の自治体を対象に量的調査を行い、分析を試みた。
(4)被災地である東北地方の新任教員の実態調査
福島県いわき市と宮城県石巻市を中心に、新任教員への聞き取りを行った。
(5)日本教師教育学会での報告
9月18-19日に行われる日本教師教育学会福井大会で研究成果の中間発表を行った。
(6)研究成果をホームページで公表
ホームページでの広報を試みた。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
以下については、概ね順調に進展している。被災地の調査とホームページによる公表は準備を進めている。
(1)統計資料の分析(2)初任者研修プログラムの検討(3)新任教員への実態調査(5)日本教師教育学会での報告
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| 今後の研究の推進方策 |
以下に関しては、情報収集と分析をすすめる。(1)統計資料の分析(2)初任者研修プログラムの検討(3)新任教員への実態調査(4)被災地である東北地方の新任教員の実態調査
また、以下の方法で研究のまとめを公表する。(5)日本教師教育学会での報告(6)ホームページによる公表
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