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特別支援学校(肢体不自由教育)教員の自立活動指導における専門性の向上に関して、外部専門家の活用における学校側の具備すべき条件を解明するため、(1)外部専門家の活用に実績のある特別支援学校の受入れ体制の状況、効果及び課題等について、7校の特別支援学校の管理職と自立活動担当教員を対象に半構造化面接調査を実施した。その結果、全校で専門家との連絡調整は基本的に自立活動担当が行い、いずれも肯定的な効果を示唆していたが、各校では専門家の果たす役割や機能に違いがみられた。すなわち(1)診断評価の情報提供や基礎的な研修実施が主体、(2)指導計画や方法への指導助言が中心、(3)ケース会や授業研究での協働した授業改善に参画するなど、役割機能には異なった連携レベルを看取することができた。
また、(2)特別支援学校との連携に従事する外部専門家8名を対象に、学校側との連携体制の現況、職種・経験、学校における業務内容、連携の効果と課題について、半構造化面接調査を実施した。その結果、(1)外部専門家活用に至る経緯によって、回数・役割機能に大きな違いがあること、専門家活用に対する校内体制や教員間の意識に差異があること、専門家の経歴や職種によっても活用実態に特徴がみられることが明らかになった。総体的にみると、専門家活用の頻度が高いほど、連携内容も緻密さを増し、専門家の満足度も大きい傾向がうかがえた。今回、学校側と外部専門家を対象に面接調査することにより、連携実態を両面から分析・評価できた意義は大きいが、さらに対象者を選定し精細に分析を深める必要がある。
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