| 研究課題/領域番号 |
22531068
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
井上 雅彦 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20252819)
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| 研究分担者 |
松岡 勝彦 山口大学, 教育学部, 准教授 (70312808)
加藤 哲文 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (90224518)
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| 研究期間 (年度) |
2010-04-01 – 2013-03-31
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| キーワード | 特別支援教育 / 行動面の問題 / コンサルテーション |
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| 研究概要 |
本研究では、行動問題に対する有効なコンサルテーションを行うために、子どもの側の要因、学校側の要因、巡回するコンサルタントの要因から検討を行い、アセスメントと支援のためのツールを開発しその有効性を検証することを目的とする。
本研究の最終年度としては前年度までの調査研究の結果と開発された支援ツールを組み合わせてパッケージ化し、これらを利用した研修プログラムを開発し、コンサルタント養成の方法、行動問題に関する現場で実施可能な支援の効果について検証した。
研修プログラムは、行動障害のある方を直接担当している職員17名が参加した。研修プログラムに3分の2以上参加した参加者全員を分析対象とした。参加者が直接担当する行動問題のある対象者は18名であった。研修は全5回実施した。第1回～第4回までは隔週で実施し、講義とグループ演習を行った。第4回から4か月後にフォローアップ研修（F/U）を行い、講義と実践報告を行った。また、第4回からF/Uまでの期間は、参加者に毎月記録を提出してもらい、計3回の記録が提出された。なお、参加者が提出した記録は、対象者の標的行動が生起した日時が記録されたスキャタープロット、ストラテジーシート、ストラテジーシートにて立案した介入内容の実行度評定の3点であった。このうち、ストラテジーシートについては、スタッフによる添削を行い、各参加者へフィードバックした。
参加者による応用行動分析に関する基礎知識（KBPAC）得点の向上が示された。介入内容の実行度（5段階で評定）の平均介入実行度は3.5点であった。対象者については，ABC-J、旧法の強度行動障害判定指針・判定表およびPARS短縮版を用いて問題行動の程度を評価した結果、研修後における問題行動の有意な改善が認められた。以上の結果から，本研修プログラムの有効性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
理由
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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