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最終年度は，海洋観測塔において得られた観測データに基づいて大気海洋界面における運動量および二酸化炭素フラックスを渦相関法と慣性散逸法の2つの手法によって算定し，各フラックスについて両手法の適合性に影響を及ぼす力学的要因を検討した．理想的な海面交換過程の場合，両手法の値は良く一致すると考えられるため，その適合性を乱す因子を調べることで，フラックスの主要な変動要因を明らかにすることができる．本研究では，そのような因子として，風速と二酸化炭素濃度の非定常性および波浪状態に着目した．その結果，両手法の適合性は，主風向に対する海面風応力の偏向度に顕著に依存することを明らかにした．さらに，主風向とうねりの伝播角との関係を調べた結果，風向に対してうねりが斜めに伝播する場合に風応力が偏向することを確認した．このことは，両手法の適合性，すなわち大気-海洋間の交換過程の変動機構にうねりの力学的作用が大きな影響を及ぼすことを示唆している．本研究を通じて，二酸化炭素交換速度に対する波浪場の影響について種々の有用な知見を得ており，特に純粋な風波波浪場に対しては波浪特性を考慮した二酸化炭素交換速度のハイブリッドモデルの基本フレームを構築することができたと考えられる．より実用的な交換速度モデルを確立するには，本研究において定式化した交換速度のハイブリッドモデルをうねりの作用場に拡張する必要がある．
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