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今年度は、以下の研究を実施した。
① 住民参加型地理情報システムの構築・更新手順のマニュアル作成。
② JA山形おきたま吉島地区の圃場ポリゴンデータの修正。
③ 修正したGISの圃場に衛星画像の解析結果のインポート。
具体的には、前年度までに整理した住民参加型地理情報システムの構築・更新手順（① ベースマップとして字切図か衛星画像（航空写真）のどちらかを選択する。②ポリゴンデータの作成・更新作業を外注する。③ JA内に設置した組織でポリゴンデータと共済組合台帳、及び、生産履歴データとのマッチング作業を行う）のマニュアルを作成した。また前年度、購入した衛星画像を現況図として、JA山形おきたま吉島地区の圃場ポリゴンデータの修正を外注した。次に、この修正したポリゴンデータに、平成21年度から23年度の宇宙利用促進調整委託費で開発した「衛星データを利用した農民参加型営農支援システムの構築（研究代表者 東京農業大学 鈴木充夫」の研究成果である衛星画像から推定したSPAD値とタンパク値を協力農家の圃場に取り込んだ。本研究の成果は、平成21年度から23年度の宇宙利用促進調整委託費で開発した「衛星データを利用したコメの成育モニタリング」の普及の妨げの一つになっていた精度の高い農業GISを、効率的に低コストで開発するための一つの方向を示したものであり、今後の、衛星画像などのIT技術を農業現場に普及するための農業GIS構築のkeyになるものと考えられる。
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