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本年度は、本研究が、平成21年度総務省の「ふるさと携帯事業-軽症糖尿病患者に対する携帯を用いた在宅健康サービス制度を構築」の継続した研究となるため、まずは、本研究をそのまま継続するかどうかの妥当性の評価を行った。平成21年度総務省の「ふるさと携帯事業」では、軽症糖尿病患者の継続的に指導し、糖尿病の進展予防、合併症予防、医療費削減、医療機関への負担を軽減するという目的のために、まずは、薬物療法をうけていない糖尿病患者に対して携帯を用い在宅健康サービス制度を構築し無作為化臨床試験を行ったが、3カ月の短期的評価では、血糖値、HbA1C、血圧、脂質値が携帯で在宅健康サービスを受けた群(介入群)で非介入群に比べ有意に改善した。また、医療費なども削減できる可能性が見出された。これは画期的なことであり、薬物療法をうけていない軽症糖尿病だけではなく薬剤での治療中の糖尿病患者にも、この携帯を用い在宅健康サービス制度は非常に有効と考えられ、適応範囲を拡大すべきと考えられた。そのため、一部、計画を変更することとなった。まず、薬剤での治療中の糖尿病患者の診療する医療施設の選定することとなり石川県能美市芳珠記念病院が選ばれた。そめ施設での実際に行うための協力体制確立のため、院内スタッフなどとの打ち合わせを繰り返し院内の調整を行なった。また、新たな無作為化臨床試験のプロトコールを作成し金沢大学医学倫理委員会での承認も受けた、現在、糖尿病患者における携帯を用いた在宅健康サービスの長期的有効性評価のための無作為化臨床試験が進行中である。来年度もこの無作為化臨床試験を継続し、長期的な有効性評価をおこなう予定である。
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