研究課題/領域番号 |
22590499
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研究機関 | 浜松医科大学 |
研究代表者 |
竹内 和彦 浜松医科大学, 医学部, 准教授 (00419425)
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研究分担者 |
渡邉 裕司 浜松医科大学, 医学部, 教授 (50262803)
乾 直輝 浜松医科大学, 医学部, 助教 (80402254)
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キーワード | 血管内皮機能 / 近赤外線時間分解分光法 |
研究概要 |
本研究の目的は、近赤外時間分解分光法を用い下肢の反応性充血測定法を確立することである。反応性充血測定は、駆血帯を用いた駆血・解放によって生ずる血流増加量により評価され、血管内皮機能測定法として用いられている。近赤外時間分解分光法は、3波長(760nm、800nm、830nm)の半導体パルス光源を用いて、生体深部組織内の酸素化ヘモグロビン、脱酸素化ヘモグロビン、全ヘモグロビン濃度を定量的に評価することが可能であり、酸素化ヘモグロビン濃度の変化を測定することにより組織内動脈血流の変化を連続的に計測することができる。平成22年度は新規反応性充血測定法の安定性・再現性に重点を置いた検討を行った。血圧脈波検査装置にてABI (Ankle Brachial Pressure Index、足関節上腕血圧比)が1.0以上の男性を対象として、近赤外線時間分解分光法による上肢および下肢の反応性充血測定を行った。上肢に比較し下肢反応性充血測定はやや安定を欠いたため、駆血位置、測定プローブ位置について再検討を要した。平成23年度は細部に渡る測定条件がほぼ決まり再度データの蓄積に取り掛かり、下肢反応性充血は、上肢と比べ反応性充血の立ち上がりやピークが緩やかとなる傾向がみられた。この上肢と下肢の反応性充血パターンの相違が年齢や動脈硬化リスク因子の有無でどう変化するのかを更にデータを蓄積して検討していく予定である。近赤外時間分解分光法を用いた反応性充血測定法が血管内皮機能を反映しているかを示すためには、NO合成酵素阻害薬L-NMMAの前投与により反応性充血が抑制されることを示す必要がある。昨年度は、ヒト投与可能なNO合成酵素阻害薬の入手が、製造会社(スイス)の閉鎖により困難な状況であったが、最近ドイツBachem社より入手可能となったことからL-NMMAを用いた実験も並行して行う予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
昨年度は、ヒト投与可能なNO合成酵素阻害薬の入手が、製造会社(スイス)の閉鎖により困難な状況であったことから、近赤外時間分解分光法を用いた反応性充血測定法が血管内皮機能を明らかにする実験ができなかったため。
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今後の研究の推進方策 |
昨年度は、ヒト投与可能なNO合成酵素阻害薬の入手が、製造会社(スイス)の閉鎖により困難な状況であったため、近赤外時間分解分光法を用いた反応性充血測定法が血管内皮機能を明らかにする実験ができなかったが、最近ドイツBachem社より入手可能となりたことからL-NMMAを用いた実験も並行して行う予定である。また、上肢と下肢の反応性充血パターンの相違が年齢や動脈硬化リスク因子の有無でどう変化するのかを検討するためのデータを蓄積していく予定である。
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