| 研究課題/領域番号 |
22590600
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| 研究機関 | 日本赤十字北海道看護大学 |
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研究代表者 |
HANLEY sharon 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 准教授 (80529412)
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| 研究分担者 |
櫻木 範明 北海道大学, 医学研究科, 教授 (70153963)
今野 良 自治医科大学, 医学部, 教授 (70271905)
伊藤 善也 日本赤十字北海道看護大学, 看護学部, 教授 (70241437)
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| キーワード | ヒトパピローマウイルス(HPV) / ワクチン / 子宮頸がん / 思春期女子 / 疫学調査 / 予防医学 / 公衆衛生学 |
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| 研究概要 |
子宮頸がんが近年、若い女性に急増している。原因はヒトパピローマウイルス(HPV)で、このウイルスに対する予防接種によって、子宮頸がんの罹患率を約70%減少できると推定されている。日本ではこのHPVワクチンが承認されたばかりなので、どの程度普及するかは未知数である。特に、このワクチン普及の最大の障壁はHPVに曝露される前の、思春期の女子に接種しなければならないことである。したがって、HPVワクチンに対する親の理解を得ることが鍵となる。そこで、本研究では思春期の女子を持つ母親を対象とした子宮頸がん及びHPVワクチンに対する意識調査を実施する。本研究によりワクチン接種率を向上させる要因を明らかにし、HPVワクチン接種による子宮頸がん撲滅への方策を検討することを目的とする。
2010年度は札幌市内の小中学校の11・14歳の女子を持つ母親を対象に、HPVについての認識やHPVワクチン接種を受けさせるかどうかに関する自己記入式質問紙調査を実施した。調査票は対象となる母親2,192名に配布し、876名から回収した(回収率40.0%)。調査の結果、HPVワクチンが無料なら92.6%が受けさせたいと考える一方で、現在のように4万円以上かかる場合に接種させるというのは4%に過ぎなかった。HPVという言葉を聞いたことがある母親は52.0%であったが、これが子宮頸がんの原因であるということを認識していたのは6.4%のみであった。ワクチン接種受け入れに関連する予測因子として、「過去3年以内の検診受診歴」、「13年以上の学歴」、「予防接種は病気を防ぐのに効果があると考えていること」、「小児期の予防接種について不安がないこと」、「医師によるワクチン接種勧奨」の5つが抽出された。
結論として、HPVに関する知識は十分であるとは言えないが、適切な資金援助と教育があればHPVワクチンの普及ば可能であるだろう。
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