| 研究概要 |
本研究では、肥満傾向児の割合の高い地域(県北地域)と全国平均に近い地域(県中央地域)を対象とし、小児肥満に結びつく具体的な要因を明らかにすることを目的として、小学4年生の身体測定値のデータ収集と児童とその保護者に健康・生活習慣と食習慣に関するアンケート調査を実施した。平成22年度は3校(県北地域2校、県中央地域1校)を対象としたパイロットスタディを行い、平成23年度は県北地域47校、県中央地域28校を対象として児童、保護者に同様の調査を実施し、児童2,218名(男子1,101名、女子1,117名)、保護者2,157名から回答を得た。肥満度をみると、県北地域では肥満者の割合が11.5%、県中央地域では7.2%(男子:県北地域11.2%、県中央地域7.3%、女子:県北地域11.9%、県中央地域7.2%)であり、大きな地域差がみられた。児童のアンケート調査結果より、県中央地域の9割以上の児童が徒歩通学であるのに対し、県北地域では約2割が車やバス利用であった。3時間以上テレビを視聴していた児童の割合は、県中央地域よりも県北地域の方が高かった。食習慣では「給食をいつも残す」と回答した割合が県北地域で9.6%、県中央地域で5.5%と差がみられた。おやつの摂取頻度は、県中央地域の方が県北地域よりも高かった。生活習慣病の認知度は、県北地域の方が県中央地域よりも高かった。一方、メタボリック症候群の認知度は、県中央地域の方が県北地域よりも高かった。保護者のアンケート調査結果より、生活習慣病と肥満のかかわりに関する認識は高かったが、小児のメタボリック症候群に関しては約2割が知らないと回答した。今後は、平成23年度に収集したデータを基にして、小児肥満に関わる具体的な要因、地域差要因についてより詳細に解析し、国内外で発表する予定である。
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