| 研究課題/領域番号 |
22590621
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| 研究機関 | 中村学園大学短期大学部 |
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研究代表者 |
内田 和宏 中村学園大学短期大学部, 食物栄養学科, 講師 (70301679)
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| 研究分担者 |
八田 美恵子 中村学園大学短期大学部, 食物栄養学科, 助手 (70413622)
城田 知子 中村学園大学, 名誉教授 (80069781)
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| キーワード | 久山町研究 / 栄養疫学 / 公衆栄養学 / 生活習慣病 / 食習慣調査 / 身体活動調査 |
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| 研究概要 |
1.本年度の住民健診について
住民健診は、6月16日から8月11日までの24日間で、受診者は、男性973名、女性1,302名の計2,275名であった。音響的骨評価値(OSI)は、骨粗鬆症財団基準によるOSIの判定基準を用い要精検と判定された者が、男性40名(4.1%)、女性453名(34.8%)であった。
2.2002年度(第4集団)の追跡研究について
本年度は食物消費構造とメタボリックシンドローム以外の生活習慣病との関連について検討した。
2002年の健診における食習慣調査の成績と、2005年に実施した高齢者調査の成績を用いて、高齢者の認知機能と栄養素等摂取との関連について検討した。改訂長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)とMini-Mental State Examination(MMSE)の日本語版を用いて点数化し、HDS-Rは20点以下を、MMSEは23点以下を認知機能低下の疑いありとして評価した。HDS-RとMMSEのいずれの検査でも疑いありと評価されたものは63名であった。HDS-R、MMSEの両方で認知機能低下と食事パターンとの関連を検討した結果、第一因子得点(正方向には緑黄色野菜、その他の野菜、藻類、豆・豆製品などの副菜因子、負方向にはアルコール飲料などの酒類因子のパターン)との関連がみられ、副菜型の食事パターンが認知機能低下のリスクを減少させることが示唆された。
3.平成24年度(一斉健診)の準備
住民健診にて食事調査を実施するにあたり、食事調査法の再検討を行った。また、平成25年度以降の計画として、新たに久山町における食事調査の妥当性を検討する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
一斉健診や食事調査の準備状況、既存データの解析の進行度等を勘案し、当初の計画に対しおおむね順調に進展していると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
久山町における食事調査の妥当性が、1985年に一度検討されたのみである。その後の食品成分表の改訂、食生活・食環境の変化を踏まえ、再度妥当性を検討することが必要であると考えている。当研究の研究機関内に、住民の中から対象者を抽出しての妥当性研究を実施したいと考えている。
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