| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、在宅生活を望む要介護高齢者が在宅生活を継続できるように、家族と介護老人保健施設（老健）の「看護・介護、理学・作業療法士、支援相談員（ケア職者）」が「相互に協力する意思をもち役割を遂行」（協働）するための在宅支援指標を開発し、検証することである。25年度の目的は、家族の認識・生活行動をもとに作成した老健の各 ケア職者の連携による在宅支援モデルおよび行動指標案を検証し修正することであった。モデルの作成では、24年度の結果をもとに、家族の老健の支援に対する期待とケア職者の支援行動の共通した内容に、家族からの期待を加えた。各職種が協働して利用者・家族の在宅生活との連続性を意識し、利用者の心身状態を整えることを基盤として、家族と信頼関係を構築する、入所後の利用者と家族の関係性および家族の状況を随時判断しながら、家族の意思決定を支援する。こうした協働に向けて、相談員は老健の役割と支援内容を家族に説明してケア職者との目標の共有を促す、家族の状況に即して意思決定を促す、看護職は利用者と家族の在宅生活に対する最善を尽くしたケア内容と結果、および利用者の健康管理に関する問題を確実に解決する過程を説明して、老健と家族の信頼関係を構築・維持する、介護職は利用者の在宅復帰への意欲を支持し、家族の主体的な在宅介護に向けて支援する、リハ職は利用者のADL改善と家族の介護負担軽減をすり合わせてリハ目標を決定する等の役割行動を含めた。結果の一部を公表した(吉本ほか,2013)。
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