| 研究概要 |
本研究は、山梨県K市において、2005年度から追跡し、3年間の研究成果として得た、後期高齢者を対象に、ADL・IADLに影響を与える要因をエビデンスにし作成した、高齢者の自立促進ケアプログラムを導入している。3年間の1年日で、現在データを取得しながら、効果の検証をしながら実践を続けている。
また、2005年3,928名(男性1,312名、女性1,957名)、2007年は3,552名(男性1,341名、女性1,931名)。2005年2007年ともに調査に参加した1,921名(男性780名、女性1,141名)。2010年では、1,590名が追跡できており、この対象者のエンドポイントを死亡として、ベースライン時の生活機能要因との関連について、統計学的に分析している。このデータの分析結果を、介護予防ナビとして作成したプログラムに取り込み、後期高齢者が今後自立した生活を送るために、アドバイスシートを渡し、留意点を把握していただいて自立期間の延長を図っている。
対象地域に出向き、認知症、うつ、閉じこもりなど、高齢者の自立低下の要因となる状態に対する予防目的で、講演会、研修会を行ない、集団介入を行なっている。残りの2年間で、追跡できている対象者と、新規対象者の本研究プログラムの効果を評価し、ケアプログラムの追加変更を行ないながらまとめていく。
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