研究課題
まず、経済産業省技術戦略マップ、環境省中長期ロードマップ、IEA Energy Technology Perspectiveなど、技術の将来動向を予測した国内外のレポートを調査・整理することにより、2030年頃までの都市民生分野における各種技術の効率変化、市場化状況を予測した。次に、その成果をとりまとめたデータベースを、研究グループがこれまで開発してきた民生家庭部門、民生業務部門の都市レベルのボトムアップ型シミュレーションモデルの入力条件とすることで、2030年までの都市におけるエネルギー需給の変化を予測した。具体的には、大阪府豊中市の建物データベースを基に、代表的な住宅地域・業務地域を4地域選び、住宅・業務建物別に技術の進展状況を入力データ化、モデル化して上記のシミュレーションモデルに組み込むことにより、各地域の2020年と2030年(技術が市場化年次であり、普及を考慮すると10～20年くらい後)時点の温室効果ガス排出量、太陽光発電の普及による電力自給率、地域の電力需給バランスを予測した。これによりこれら新技術が実際に実用化された場合の都市全体の温室効果ガス削減・電力需給への効果を定量的に明らかにすることを可能にした。たとえば、戸建て住宅街区においては太陽光発電が普及すれば、電力自給がほぼ可能になるが、余剰電力調整のために蓄電池が必要になるなど、将来の低炭素都市の姿をスマートグリッド・蓄電池による電力需給制御の必要性などインフラストラクチャーのあり方等を含めて明確に描くことに成功した。
すべて 2012 2011
すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件) 図書 (1件)
日本建築学会環境系論文集
巻: 666 ページ: 665-672
Proceedings of the 12th International Conference of the International Building Performance Simulation Association
巻: (CD-ROM) ページ: 1718-1725
