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本研究では、日本を含む世界の主要各国の国際比較の視点から、採用・人事評価・報酬・育成の諸施策を含む企業の「人的資源管理」（HRM）システムと従業員行動との関係についてマクロ及びミクロ組織論の視点を統合する形で研究を行った。複数年にわたる縦断的調査（主に一般従業員層と管理者層を対象）の分析結果から、①高業績HRMシステムは企業の浮き沈みが激しい産業下で有効性である点、②高業績HRMシステムの実施が上司と部下間の縦のコミュニケーションを通じて現場のパフォーマンスを高める点、③高業績HRMシステムが効果を発揮するためには実施対象の組織メンバーに偏向なく一貫して認識される必要がある点等を明らかにした。
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