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地震活動をデータとして、それらを推定する手法開発を行うことが本研究の目的である。これは、地震の確率予測の実用化のためには、応力変動の分布を求め、さらに地中の動き(変位)の時空間変動を推定することが必須であるためである。ここでは、データの取り扱いやすさを鑑みて、大地震(本震)直後の余震活動を中心に解析を行う。余震活動に大きく影響するのは、本震発生時における応力変動・変位であり、上記の通りこれを推定することを目指している。ただし、応力変動と地震発生率との定量的関係をモデル化したDieterich式から導かれる余震の時間減衰は、現実に観測されるものとの適合性があまりよくない。その原因として、余震そのものやプレート運動に起因する応力変動・変位が十分に考慮されていないためと考え、今年度は、それらをどうモデルに取り込むかについて検討を行った。徒にモデルが複雑になるのを避けるため、余震による応力変動は各余震の大きさ(マグニチュード)の指数関数に比例すると仮定し、さらに対数的に時間変化する応力(または変位)を考慮したモデルを、複数の余震活動に当てはめた。また、比較のため、従来のように余震による応力変動は考慮せず、またプレート運動に起因する応力は時間変化一定としたモデルも当てはめ、AIC(赤池情報量基準)によるモデル比較を行った。その結果、前者のモデルが有意によく、従来のモデルに比べて、かなり現実の余震活動に近い減衰を作り出せることを示せた。但し、余震そのものによる応力変動と対数的に時間変化するそれとは、どちらか一方の影響を打ち消してしまう傾向があることも分かった。即ち、同時にこれらを適切に考慮出来るようにするには、定式化の上で更なる工夫が必要である。
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