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平成24年終了時に脳卒中のリハの標準化・質の向上につながる我が国独自のエビデンスを構築に貢献できる結果を示すことを目的とし、研究協力者である近藤克則氏（日本福祉大学教授，日本リハビリテーション医学会臨床研究・調査ガイドライン策定委員長，日本リハビリテーション医学会専門医），白石成明氏（日本福祉大学准教授，理学療法士），鄭丞媛（国立長寿医療研究センター 老年社会科学研究部研究員），杉山統哉（中部労災病院，理学療法士）らの定期的な指導・協力を受けながら研究を進めた。
まず多施設型リハ患者データバンクについて、平成22年度では，約4000例のデータ登録であったが、平成24年度には約40病院、9000例以上にデータが蓄積された。①これまでの研究成果について論文作成を進めた。②その他の阻害因子として、入院中の転倒についての分析を進めたが、データ不備が多く分析を進めるに至らなかった。③新たに情報収集、文献検索を行い、患者個人要因だけではなく、施設要因に着目した方が、今後の診療報酬改訂等につながるデータになり得ると考え、分析を進めた。その結果、一般病棟において、早期リハと訓練量にリハ専門医が主治医で関わることやリハスタッフが充実していることが良好な関連性があることが明らかとなった。これは、現行の診療報酬の基準をより詳細に発展させる内容となった。この結果を平成25年度に学会発表をする準備をおこなった。④研究協力者の分析結果の検討、助言をおこなった。⑤今後、継続的に詳細な分析を進めることができるように、理学療法分野の評価項目を提案した。⑥現在、研究グループメンバーが少なく、分析を円滑に進めることができていないため、ワーキンググループの結成を日本理学療法士協会に提案した。
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