| 研究概要 |
平成22年度には,明治前期に三井組東京両替店・大元方が所有していた町屋敷に関する一次史料を素材として,東京における土地収益性について量的解析を図ることに務めた。とりわけ,本年度に力を入れたのは, (A)三井文庫における一次史料収集とそのデータ入力,および (B)地租改正前後における三井組東京所有地の地番マッチング作業の2点である。
(A)に関しては,地代データとして,(1)「目録精算簿」明治8～12年分(別2413～2417),(2)「明治13～14年上下半季目録精算表」(別2451),(3)「明治15～17年目録計算調表」(別2387-1～5),(4)「地所家屋収支決算表」明治24年(別2387-8),地価データとして(5)「各所有地一覧帳」明治19年(別2366)をはじめとする貴重な史料を三井文庫から提供して頂き,現在,上記(1)～(3)と(5)のデータベース化が終了した。この不動産データベースは,200筆を超える三井組における東京所有地に対して,土地1筆ごとの地代,地租・民費(地方税),営繕費,差配人手数料が毎年上下半季別に把握できるところに,従来とは異なる非常に微視的意義の高いものとして作成されている。
(B)に関しては,東京都公文書館を訪問し,地租改正前後の東京府地図(明治6年作成の沽券地図,明治11年出版の東京全図15区切絵図,明治21年出版の東京実測全図)を見比べながら,同一地所における新旧地番の照らし合わせを行った。非常に難解な作業だったが,同館整理閲覧係・上田ひろや様のご協力により,200筆強の地所のマッチングを達成した。こうした新旧地番を対照できる史料は三井文庫に残されていないため,この成果は同家史料のアーカイブス作業にも貢献できたといえる。
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