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【目的】本研究の目的は，視覚性持続処理課題を用いた注意機能を評価するシステム構成を検証することであった。年中から年長児を対象に注意機能，運動機能，身体運動反応速度（視覚的注意を含む運動機能）の3課題を測定し，運動経験の有無によって視覚的注意機能の反応速度と身体運動反応速度の関係について検証した。
【対象・方法】対象は4～5歳の年中児19名，5～6歳の年長児22名とした。実験方法は，「もぐらーず」を使用して座位で上肢を利用してボタンを押す視覚的注意課題，立位で下肢を利用してボタンを押す身体運動反応速度の測定を行った。運動課題の測定には文部科学省の体力・運動能力調査に基づいて「反復横とび」，「立ち幅跳び」，「連続飛越し」，集中力には「静止立位時の重心動揺」の測定を行った。
【結果・考察】
先の報告で，年長児童の粗大運動能力と注意機能の間には相関関係を示した（H23年度）。運動能力の上位群と下位群の比較では有意差は認められなかった。さらに運動能力の最も高い児の視覚性持続処理課題が低く，またその逆も認められたことから，低年齢層における座位時の視覚性持続処理課題の検査は適応的ではない。しかし，静止立位時の重心動揺と視覚性持続処理課題には関係性が認められ，年中児にとっては立位姿勢制御に注意を必要とした。また，年中児2名の発達障害疑いの児に粗大運動能力課題，視覚性持続処理課題，身体重臣同様検査を行い，同年代の児と比較した結果，低値を示した。上記のことから，年長児の場合は粗大運動能力と視覚性持続処理課題とを総合的に判断すること，年中児の場合は視覚性持続処理課題と粗大運動能力，さらに静止立位時の重心動揺を加えた総合的な評価が必要であることが確認できた。
今後は，機能評価に加えて発達障害児の普段の行動を客観的に評価できるシステムを構築していく予定である。
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