研究概要 |
2011年3月11日に日本における観測史上最大のM9に達する東北地方太平洋沖地震が発生した.同地震の海溝における大きな地震時すべりによって,東北日本は東西方向に大きな伸張を受けた.この様なステップ状の応力変化が生じた場合,奥羽脊梁山脈下に存在すると考えられている低粘性領域は周辺領域と異なる応答をすると考えられる.すなわち地震間には低粘性である下部地殻の影響によって上部地殻は歪み集中帯として現れるが,今回の地震の様なステップ状の応力変化を受けた場合,低粘性領域では既に地震間の応力が緩和されているため,周辺よりも東西伸張の量が少ないことが想定される.平成23年度はこうした作業仮説の検証を主に実施した.具体的にはGEONETおよび東北大学連続GPS観測点の東北地方太平洋沖地震による地震時ステップを計算し,仮定した矩形断層から期待される変動量を差し引くことによって残差ひずみ分布を算出した.その結果,奥羽脊梁山脈周辺において周辺域よりも伸張が不足する領域,すなわち低粘性領域が存在することを示唆する結果が得られた.しかし得られた残差ひずみ分布には表層地盤等の影響等も多く含まれ,それらを今後区分して議論を行う必要があることも同時に明らかになった.また平行して2008年岩手宮城内陸地震震源域の余効変動解析を行った.InSARの時系列解析手法を同地域に適用することによって粘性緩和に伴うと考えられる長期余効変動およびそれとは独立した長期余効すべりを見出した.
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