| 研究概要 |
平成23年度は構築済みのデータ同化システム(平成22年度に構築し数値実験により妥当性を確認した)を実海域に適用し海面抵抗係数の推定を行った.本検討では全国港湾海洋波浪情報網(NOWPHAS)により提供されているデータを観測値として利用することとし,なかでも太平洋側に面しており,強風の影響を受けやすく周辺地形による遮蔽効果を受けにくいことが想定される潮岬を選定した.なお,海面抵抗係数が異なる複数のパターンについて,過去数年間の風データに基づく推算を実施することにより,データ同化に適した擾乱(主に台風接近時)の抽出を行った結果,嵐速30m以上の強風速範囲の海面抵抗係数については逆推定に適した擾乱事例がみあたらなかったことから,本研究では風速30m/s以下の範囲について海面抵抗係数の逆推定を行った.本研究で逆推定された風速30m/s以下の海面抵抗係数は,初期値によらず同一の推定結果となっており,一般的に利用きれている本多・光易の提案式とも近いことから妥当な推定結果といえ,構築したモデルが現地においても適用可能であることが確認できた.また,観測地点では発生していないような強風速範囲まで蓮推定できることも同時に確認できた.さらに推定された海面抵抗係数を他の流動モデルFVCOMで用いることにより結果を比較し,妥当性を確認した.なお,高潮モデルや流動モデルは開境界の流れの影響を受けやすく,海面抵抗係数の逆推定は波浪推算モデルが適していることがわかった.本研究で開発したデータ同化システムを用いることで観測が困難であった超強風条件における海面抵抗係数を明らかにすることが可能であり,地球温暖化に伴って甚大化が懸念される高波や高潮の予測精度向上に資する成果といえる.
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