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告知を受けたがん患者が告知にともなうストレスに対して、自己効力を高めて対処行動をとることを支援できるような看護プログラムの作成、および、その有用性を検討することを目指し、本研究ではまず、その看護支援プログラムの評価指標となる、がん告知後という特異的な場面でのストレス対処行動における自己効力の測定尺度の開発し、その信頼性・妥当性の検証を行うことを目的としている。平成23年度は、研究者が行った先行研究『告知直後のがん患者のストレス対処における自己効力とその影響要因』によって明らかとなった「告知直後のがん患者のストレス対処における自己効力」を基にして、国内外の既存研究から関連する尺度や類似尺度の項目を参照し、専門家からアドバイスを受けて作成した調査項目を検討するための予備調査を行った。予備調査は、外来に通院または入院中で、病名と治療方針について医師から説明を受けたがん患者20名(選定条件は、告知後2ヶ月を経過し、告知時に異常な混乱をきたしておらず、調査に耐えうると担当医師・看護師が判断した者とし、終末期患者や心身の苦痛の強いものは除く)を対象として、自記式質問紙を用いて行った。今後、この予備調査の結果を分析し、専門家よりアドバイスを受け修正し、尺度項目を決定する。そして、予備調査と同条件である病名と治療方針について医師から説明を受けたがん患者50名に対して自記式質問紙を用いて調査を行い、開発した尺度の信頼性と妥当性について調査を行う予定である。
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