| 研究概要 |
本研究の目的は，地域と学校の協働により，高校生のための子宮頸がん予防教育プログラム（以下，教育プログラム）を開発することである。
平成24年度は，前年度に高校の保健体育の教諭を対象に実施した予備調査結果を公表した（Basic Survey for Development of a Cervical Cancer Prevention Education Program for High School Students:The State of Cervical Cancer Education in Japanese High Schools. Sigma Theta Tau International 23th International Nursing Research Congress Brisbane, Australia, 2012)。さらに，教育プログラムの開発に向けて実施した予備調査の分析を行った。
予備調査の目的は，女子高校生の子宮頸がん予防行動における行動意図とその関連要因を明らかにするとともに，後に開発する教育プログラムの基礎資料とすることであった。対象は東北地方A県内の高校16校に在籍する1，2年生の女子生徒2,158名（1年生1,123名，2年生1,035名）であり，自記式質問紙調査を実施した。回答は2,072名（1年生1,036名，2年生1,009名）であり子宮頸がん予防行動意図を把握する質問項目に欠損のない2,028名を分析対象とした。その結果，子宮頸がん予防行動意図に関連する要因として「子宮頸がん予防行動を促す身近な人の態度」「子宮頸がん検診の重要性と効果」「子宮頸がん予防行動の障害となるもの」「子宮頸がん予防行動の主観的規範」が明らかになった。
来年度は予備調査結果を踏まえて教育プログラム試案を開発し，協力高校で授業を実施する予定である。
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