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本研究の目的は、行動療法を導入した睡眠保健指導プログラムを開発し、労働者へ効果的な睡眠保健指導を実現することである。平成22年度は、文献検討と予備的プログラムを作成し介入を実施した。対象者は、事業所に所属している不眠を自覚している労働者とした。参加条件として、睡眠薬・抗精神病薬・抗不安薬などを服用している人、更年期障害で治療している人は除外した。対象者へは、書面及び口頭で研究の目的、方法などを説明し、署名より研究参加の同意を得た。予備的プログラムは、実践的な知識や文献検討の結果に基づき、行動療法に必要な知識や技法を選択して実施した。結果、睡眠リズム等の睡眠知識に関すること、行動療法に関する知識や技法に関するニーズ等を中心とした睡眠知識や技法についてのニーズが高かった。予備調査を基盤とし、睡眠保健指導内容を再構築し、睡眠保健指導は、面談とメール支援を合わせて5回のセッションとした。概要としては、不眠を自覚する労働者を対象(睡眠薬・抗精神病薬・抗不安薬などを服用している人、更年期障害で治療している人は除外する)に産業保健師による4回シリーズの対面式による睡眠保健指導終了後に1回のメール支援を実施する予定である。平成23年度は、対象施設を追加して、結果を洗練していく予定である。これまでの研究成果も踏まえ、産業保健師が実施する睡眠保健指導のプログラムの開発をしていく予定である。
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