| 研究概要 |
[研究の目的]学童期低学年～高学年の広汎性障害(Pervasive Developmental Disorders:PDD)と診断された子どもとその保護者を対象に、Problem-Solving Training (PST)を実施し、PST前後の子どもへのアンケート「対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)」、保護者に対する「家族の自信度アンケート」「子どもの行動チェックリスト:Child Behavior Checklist (CBCL)」「自尊感情尺度:クーパースミスの全般的セルフエスティーム尺度(SE-III式);邦訳版 尺度(Coopersmith,1967)」を指標にその有用性を検討している。
[対象と方法]阪大病院小児科通院中の学童期、VIQ70以上のHFPDD児の親7名。3-4名の少人数グループで、問題解決に特化した心理教育を実施し、上記の指標をもとに、実施前後での有効性を検討している。
本研究は大阪大学医学部倫理委員会の承認を受け、本研究に同意が得られたものに実施した。
内容は、問題解決スキルに関する指導を中心とし、家庭や学校への汎化に向けた心理教育を、1～2週間に1回、1回90分、加えて、ふりかえりのセッション1回の計3回で実施した。
[結果]現時点で解析が終了している7例中4例の結果を報告では、子どもの対人的自己効力感尺度(松尾・新井,1998)において、改善がみられた。
[考察]
今回の結果より、HFPDD児とその保護者に対して、PSTを実施することの有用性が示唆された。今後、より例数を増やして、子どもと保護者における行動・情緒面への効果についての更なる検討が必要と考える。
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