| 研究課題/領域番号 |
22K00590
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| 研究機関 | 熊本県立大学 |
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研究代表者 |
米谷 隆史 熊本県立大学, 文学部, 教授 (60273554)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 修験道文献 / 東北方言 / 暦 / 本地 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、岩手県洋野町立種市図書館保管の文献群を中心に、南部藩領に伝存する近世修験道関係文献群について、その伝来と各々の文献が果たした役割を踏まえつつ、言語史の資料として活用していくことである。2022年度は研究初年度として、主に次の4点の調査研究と報告を行った。
① 種市図書館保管文献群の概要把握を進め、主要所蔵元の2家の資料群の目録作成に着手した。その中で、研究構想時には把握していなかった「和座神楽」関連資料のなかに、注目すべき文献が存することが判明した。例えば、昭和50年写の『和座神楽詞文集』所収の「山の神詞」は、明和7年の奥書を有する『山神ノホンジ』が簡略化したものであり、ここに近世に受容されていたテキストの後代における変容が確認できるのである。
② 近世前半期までの写本と見られる『庚申縁起』の翻刻本文を、一部の解読不能箇所を除き完成させた。それによって、同写本の本文が版本系とは異なる部分が多いこと、また、ア「ハクホ（白鳳）」のようなオ段長音の短呼形表記、イ「ゲザイ（現在）」のような撥音無表記、ウ「スタヱテ（伝えて）」「イスズ（五つ）」のようなツの「ス」表記、オ「セツ（摂津）」のような促音の無表記、等の特徴の存在が明確になった。
③ 種市暦の明暦3年分の翻刻本文を完成させ、web上に画像の掲載がある同年の伊勢暦・南都暦（いずれも国会図書館蔵）との比較を行った。その結果、ア「トヨ（土用）」のようなオ段長音の短呼形表記、イ「コジン（金神）」のような撥音無表記、等の存在が明確になった。また、暦法上は、年間の総日数や二月の種浸し記載等において、伊勢暦よりも南都暦に近いことが明らかとなった。会津暦との比較が待たれる。
④ 上記②の結果を踏まえた、資料上の性格の一端を、説話文学会2022年6月大会のシンポジウム「「朗詠注」研究の可能性」において報告した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症の流行による移動の自粛が予想外に長引いたこと、想定していなかった学内役職への就任等によって、調査出張の日程確保が困難な状態が続いた。そのため、主要な調査先である岩手県洋野町での調査は予定の半分程度の日数の実施に止まり、上記概要③にかかる他の地方暦の調査（会津若松市、三島市）も見送ることとなった。一方、研究構想段階で収集していた資料の翻刻は概ね予定通りに進んでおり、近世前半期の北東北の書記資料として興味深い事例が多数確認されている。また、短期間の調査ながら、種市図書館の関係文献群の概要把握が三分の一程度は進んだことで、次年度以降の展望が明確になった。
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| 今後の研究の推進方策 |
① 移動制限の緩和状態が続くことが見込まれることから、2023年度は、次の現地調査を実施する。A 会津若松市における会津暦の調査と撮影 ／B 三島市における三島暦研究状況の確認調査 ／C 種市図書館における関係文献群把握のための調査 ／D 八戸市立図書館や八戸市博物館、岩手県内文化財関係施設等における関係文献の調査
② 種市図書館保管文献のうち、明暦3年分以外の暦の翻刻を進め、上記A・Bによる調査結果を踏まえた校合表を作成する。また、近世初期写『仮名書き仏説阿弥陀経』（仮題）他の経典類、『山神ノホンジ』『疱瘡麻疹神の御本地』等の翻刻を進めて、関係テキストとの比較を進める
③ 上記Cにより、種市図書館保管文献群の目録の完成を目指す。また、Dにより、種市図書館以外に存する関係文献の探索をはかり、以て各文献の位置づけの相対化を進める。
④ 上記によって確定した成果を研究発表や論文にて報告する。なお、再度の移動制限等が発令された場合は、②の文献の翻刻注釈作業を優先して進めることとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ感染症の流行による移動の自粛が予想外に長引いたこと、想定していなかった新規の学内役職への就任等によって、調査出張の日程確保が困難な状態が続いた。そのため、主要な調査先である岩手県洋野町での調査は予定の半分程度の日数の実施に止まり、種市暦の比較対象たる他の地方暦の調査（会津若松市、三島市）も見送ることとなった。
2023年度は、移動自粛要請の緩和状態が続くと見られ、役職にかかる年間予定の把握も進んだことから、年度前半には洋野町での調査を再開し、年度後半までに会津若松市と三島市での調査を終えることを目指す。これにより次年度使用額に相当する調査活動は2023年度内に補完される予定である。
上記の補完調査に一定の日数を要することで、当初計画における2023年度調査に遅れが生ずることとなるが、この遅れは、夏期休業中の集中的な調査実施等により、2023年度と2024年度の2年間で補填することを目指す。
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