| 研究課題/領域番号 |
22K00707
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
渡部 孝子 群馬大学, 共同教育学部, 教授 (90302447)
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| 研究分担者 |
郡司 明子 群馬大学, 共同教育学部, 教授 (00610651)
紺谷 正樹 群馬大学, 共同教育学部, 講師 (50912747)
齋江 貴志 群馬大学, 共同教育学部, 教授 (80375526)
HOOGENBOOM RAY 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 准教授 (80436295)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| キーワード | 付加言語としての日本語 / 小学校英語 / 読み聞かせ教材 / 外国とつながる児童 |
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| 研究実績の概要 |
2023年度は，教材作成に必要な言語使用調査（小学生200名、教員19名へのアンケート調査及び授業分析）を実施し、日本語ジェンダー学会（愛知教育大学 7月）において「小学校における呼称の使用」というテーマで発表した。
さらに、研究分担者と3名が他団体が制作し、公開している既存の動画教材について、齋江が画・デザインの視点から、紺谷が動画教材制作の視点から，分析を試み、渡部が本プロジェクトにおける動画制作にむけて課題をまとめた。そしてそれを「外国につながる児童の日本語学習のための動画教材の分析と考察ー教材制作に向けてー」を『群馬大学教科教育学研究』（2024年3月）第23号、37－46.において発表した。
そして、上記の調査・分析結果からこれまで行ってきたJPEGやPNG形式でのラスター画像による作画データを、ベクター画像へと変更することとした。理由は、コピー・ペーストによる作画作業の軽減、色や線の変更・修正の容易さ、また、なによりデータ量の抑制とそれに伴う機器への負担軽減につながると考えたことによる。計４作品のストーリーの動画コンテンツの素材となる作画作業が開始された。各内容についてセンテンスや画との対応、PowerPointでの構成あるいはアニメーション等の効果を考えて、絵コンテの制作を行なった。そして、3作品については研究補助者３名にそれぞれ１作品を振り分けて作画を依頼し、残り１作品については齋江が作画することとした。登場人物等の動きを与える主たるオブジェクトについては、アプリケーション“Curve“を使用したベクター画像（SVG形式）の作画を前年度購入のタブレット端末で行った。動かすオブジェクト以外の背景は、PowerPointの図形描画機能と一部にはラスター画像を使用することとした。そして3月末に4作品は作画を終えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度は，教材作成に関連した言語使用調査（小学生200名、教員19名へのアンケート調査及び授業分析）を研究協力者とともに実施した。そして、日本語ジェンダー学会において「小学校における呼称の使用」というテーマで発表を行い、参加者からの貴重な意見を収集することができた。さらに、研究分担者と3名が「外国につながる児童の日本語学習のための動画教材の分析と考察ー教材制作に向けてー」を『群馬大学教科教育学研究』第23号、37－46.において発表した。本稿では、画教材の画の視点、動画制作の視点（字幕機能、テスト機能）から教材制作に向けて、公開されている既存の教材を分析している。動画の制作に関しては、当初予定していた作品より少ない4つの作品を完成させたが、動画制作の手法を本研究以前に用いていたものより高度な技術を用いたため動画の質としては高いものが出来上がっている。これらの状況より、研究はおおむね順調に進展していると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は異文化間教育学会（6月）や小学校英語教育学会（7月）に参加し、最新の研究から情報を収集する。
また、研究代表者の渡部を中心に、2024年度は、動画制作に関わる言語使用について実施した調査から得られたデータをジェンダーという視点からまとめ、日本語ジェンダー学会に論文として投稿する（9月）。
教材制作に関しては、齋江は新たに4作品の制作に取り組む。渡部と紺谷は2023年度に完成した動画を教材化するための編集や４作品の副教材や解説を作成する。そして、研究協力校において、動画教材を活用した反転授業の可能性を探るためのアクション・リサーチを行う（1月）。
2025年度には、さらに4作品の制作を試みる。そして、2026年度にはこれまでの研究成果について、社会に研究成果を発信していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
作画を担当する研究補助者の確保が難しかったため、作画のための人件費が余剰する形となった。昨年度の作品の修正や新たな作画の作業のため、研究補助者の確保に努め、できる限り多くの作品が発表できるように進めていく。したがって、そのための人件費として使用する予定である。
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