| 研究課題/領域番号 |
22K00723
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| 研究機関 | 東京理科大学 |
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研究代表者 |
斎藤 明宏 東京理科大学, 教養教育研究院野田キャンパス教養部, 准教授 (90632084)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 学習方略 |
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| 研究実績の概要 |
当初計画においては、外国語としての英語学習者の学習方略、自己調整学習、自己効力感といった構成概念に関する定性データの収集を、令和5年度以降に行う予定であった。しかし、本研究は複数の構成概念に関する多量のデータを扱うことから、今後の定量データ分析の実行可能性をより高めることができれば有利となる。よってその方法を検討するために、今年度は既存の学習方略質問紙の実行可能性を高める作業に集中的に取り組んだ。公立学校での英語教員経験者および高等教育における日本語教育経験者の知見を参照しつつ、50項目からなる6種類の学習方略群を想定して考案された言語学習方略の診断テスト（Oxford, 1990）のもつ、日本における外国語としての英語学習環境における適性を高めるべく質問項目の精査および微調整を行った。この微調整は、日本における外国語としての英語学習者が実際に用いそうな学習方略の案出や、50の項目すべての文言の日英両語を跨いでの翻訳・逆翻訳を伴った。微調整後、この50項目の質問項目にてデータ収集を行い、確証的・探索的因子分析を経て50から22へと項目数を減じた適合度の高いモデルを得ることができた。これによって、今後学習方略に加えて、自己効力感や自己調整学習などの他の構成概念についての質問項目を搭載した調査票を作成し、教育現場の実態にそぐう形でより効率的に運用できるデータ収集法の実現へと近づいた。本報告書執筆時点において、この中間結果を令和5年度中の学会にて報告をする予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
R4年度は当初計画にあった文献調査の多くが後回しとなってしまったが、代わりに学習方略診断用の質問紙が作成できたため、全体での進捗は計画通りであるため。
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| 今後の研究の推進方策 |
R4年度は学習方略診断用の質問紙が作成できたが、R5年度は後回しとなった文献調査に本格的に取り組みつつ、定性データの収集方法を立案する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
年度内に発表できる成果が得られず、国内学会などへの参加を見送ったため。来年度は国際学会において発表することが決定しており、更なる調査についての打ち合わせのための国内旅費の使用にも充てる。
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