| 研究課題/領域番号 |
22K01689
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| 研究機関 | 愛知工業大学 |
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研究代表者 |
柊 紫乃 愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10609952)
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| 研究分担者 |
上總 康行 福井県立大学, 地域経済研究所, 客員研究員 (20121494)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 現場改善会計論 / 現場改善 / トヨタ生産システム / 余剰生産能力 / 機会損失 / アクション・リサーチ / 設計情報転写論 / 改善効果測定 |
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| 研究実績の概要 |
初年度・第2年度より継続して「GKC適用による企業における実現・未実現の改善効果を金額計算実現」について、実際に改善中の企業におけるアクション・リサーチを継続実施した。主たる協力先企業と初年度からのアクション・リサーチの状況は以下のとおりである。① 住宅・資材関連企業１社：初年度より引き続きアクション・リサーチを継続実施しており、同社グループ内の横展開がさらに拡がっている。② 自動車部品・医療関連部品1社：第2年度よりアクション・リサーチを開始・継続実施している。2024年度の学会報告は同社の事例である。③ めっき関連企業：第2年度よりアクション・リサーチを開始・継続実施している。当該企業との連携は、研究代表者の所属大学において情報系・機械系などの分野横断での連携研究へと拡がりつつある。
中長期的視点で行うアクション・リサーチについては経過報告になるが、最終年度である2024年度は、上記のうち１社の事例について学会報告を行った。当該報告をもとに論文としてまとめ、日本原価計算研究学会の「経営会計レビュー」に投稿しており、掲載見込みである。
また、GKCの理論的枠組みについても最終年度も国内複数の学会で報告した。海外では、18th New Zealand Management Accounting Conference (NZMAC 2024)において理論フレームを報告した。また、2023年度に公刊した日本語書籍「現場改善会計論：改善効果の見える化」を章ごとに英訳を続けており、これまでに4章分が愛知工業大学「経営情報科学」にワーキングペーパーとして掲載された。また、これらの英文原稿による意見交換を経て、海外の研究者と共同で、グローバル3地域の類似する会計理論を比較した論文をまとめ、現在、海外ジャーナルに投稿中である。
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