主観的厚生の個人差と経時変化に関する研究

2022 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 22K01748
• 研究機関: 横浜市立大学
• 研究代表者: 上田 雅夫 横浜市立大学, データサイエンス学部, 教授 (20755087)
• 研究分担者: 白石 小百合 横浜市立大学, 国際商学部, 教授 (70441417)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• キーワード: 主観的厚生 / 幸福度 / 生活満足度

研究実績の概要

本研究は3年に渡るパネル調査を行い、調査で得られた主観的厚生の値でパネルをセグメントに分け、セグメント間の移動とその要因を明らかにすることを目的としている。そのため、データ用いた本格的な分析は2023年度の調査データを得てから行うため、２０２２年度は、9月に実施した調査で得られたデータから、回答の傾向の把握に努めた。主観的厚生に影響を与える要因について分析したところ、生活の各要素に対する満足度の影響が大きく、特に、「世帯所得」、「健康状態」、「家族との関係」の影響が高かった。働き方、ソーシャルメディアの利用状況、購買している食品などの影響は影響を与えないか、軽微な影響しか与えていなかった。当該の分析結果並びに調査の概要に関しては2023年度中に学会報告ができるよう準備を進めた。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

一回目の調査を実施し、調査で収集したデータの特徴の確認を行った。本研究は、これまでの研究ではほとんど顧みられなかった主観的厚生の個人差に着目し、回答された主観的厚生の値から、回答者をグループ分けし、各グループの特徴、グループ間の移動の有無並びにその要因を明らかにすることであり、本格的な研究は2年度以降の調査を得てからとなる。本年度は、本格的な研究の準備段階であり、消費者調査から得られた回答の傾向、変数間の関係などの把握に努めた。現在は、2022年度の調査データの分析から得られた結果を補完するため、購買履歴データの分析も行い、この結果と本調査で得られた結果を学会で報告できるよう準備を進めている。

今後の研究の推進方策

2023年度の研究は次のように進める予定である。まず、2023年度の調査は2022年度に行った調査と同じ9月の第一週に行う。それまでの間は、2022年度の分析結果の整理、並びに学会報告を行う。併せて、ちょうさが終了した時点で分析に取り掛かれるように、分析手法に関するレビューを行い、候補となる分析手法の選定を行う。ダミーデータを用いて分析モデルのコードを書き、当該のコードでプログラムが円滑に動作するか確認し、調査が終了し、2年分のデータが手許に届いた時点で、直ちに分析を行い、その結果を取りまとめる予定である。

次年度使用額が生じた理由

2022年度はコロナの影響で調査が遅れ、当初予定していた研究の取りまとめが遅れた。その結果、取りまとめの際に必要な資料費、文具費の使用が少なかったこと並びに発表に関する費用がなかったが原因である。今年度は、当初の予定通り研究結果を発表するため、2022年度で生じた差額はその際に使用することを想定している。