素材型モノ研究でのプラスチックと社会の関係解明による共進的な持続可能性向上の探究

2023 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 22K01866
• 研究機関: 関東学院大学
• 研究代表者: 湯浅 陽一 関東学院大学, 社会学部, 教授 (80382571)
• 研究期間 (年度): 2022-04-01 – 2025-03-31
• キーワード: プラスチック / 素材型モノ研究 / 共進性

研究実績の概要

2023年度は、研究課題遂行のためのインタビュー調査、研究計画書に記載したアンケート調査の実施、および複数の論文の執筆を進めた。これらの研究成果については、一部を報告書などにおいて発表しているほかは、２０２４年度中に公表の予定である。インタビュー調査においては、素材型モノ研究の視点から、プラスチック関連の業界団体、代替品の開発製造メーカー、複数種類のプラスチックを大量に使用している建設会社、リサイクル会社を対象とした。この調査からは、プラスチック関連業界におけるプラスチック問題に対する意識の変容や向上がみられること、多様な種類があり製法も様々なプラスチック製品の分別が非常に困難であること、廃棄物の収集認可を得ていないリサイクル専業の業者は少数であり、制度面での支援が見落とされがちであることなどが明らかになった。アンケート調査においては、利便性や清潔さなどのプラスチックに対するイメージや意識について、基本属性や環境配慮行動による相違のほか、有害性や汚染などプラスチックが引き起こしている社会問題に対する認識との関わりからの分析を進めている。これまでの分析からは、とくに２０歳代前半と後半において、プラスチックが引き起こしている社会問題に対する意識の相違がみられることが明らかになっている。これは、2010年代に入ってプラスチックによる海洋汚染が社会問題として注目を集めるようになり、学校教育において学習する機会があったかどうかによる差であると考えられる。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究計画書に記載したインタビュー調査やアンケート調査を予定どおりに実施した。アンケート調査の実施時期が3月になったため、研究成果の公表は2024年度となる。

今後の研究の推進方策

アンケート調査の結果についての分析を進めつつ、インタビュー調査を進めていく。これまでの研究成果をまとめ、複数の論文および学会報告として、研究成果を公表していく。

次年度使用額が生じた理由

2023年度はインタビュー調査を研究代表者の居住地周辺で行ったため、宿泊を伴ったフィールドワークを実施しなかった。また、報告・参加を想定していた学会についても、開催地が首都圏に集中したため、宿泊を伴った出張を行わなかった。2024年度においては、石油化学産業、プラスチック製品の製造メーカー、リサイクル事業者などを対象に、各地でのインタビュー調査を実施していく。