| 研究課題/領域番号 |
22K02145
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| 研究機関 | 神奈川工科大学 |
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研究代表者 |
饗場 直美 神奈川工科大学, 健康医療科学部, 教授 (50199220)
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| 研究分担者 |
金田 雅代 女子栄養大学, 付置研究所, 客員教授 (30413066)
榊 順子 鹿児島純心女子短期大学, その他部局等, 教授 (50806586)
福本 隆司 神奈川工科大学, 情報学部, 教授 (80772912)
三宅 理江子 神奈川工科大学, 健康医療科学部, 准教授 (90718975)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 栄養教諭 / 学校給食 / 食育 |
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、栄養教諭が給食時に行っている食に関する指導で使用する教材についてのデータベース作成のためのフォーマット作成を行った。また、現在「新しい生活様式」において学校給食で行われている黙食において、ICTを活用した食に関する指導が求められており、現時点におけるICTを活用した食に関する指導の実態について、各県に対しての聞き取り調査を行い、食に関する指導の教材としての動画のニーズを確認した。すでに、研究に参加している県のうち数県においては、独自で動画を作成し、給食時間に食に関する指導に活用している事例が認められた。すでに動画による食に関する指導を実施している県において、その教育効果について現在検討を進めている。
給食時の食に関する指導の教材である動画を作成するための機材としてiPadの導入を行い、iPadを用いた動画撮影、編集を行う方法について検討を行い、iMovieを用いた動画編集方法についての初期研修を試験的に実施した。
K県においては、咀嚼についての指導をこれまで行ってきており、2022年度は、給食指導に関わった教員を対象に咀嚼指導に関するアンケート調査を実施し、教員はよく噛んで食べることの大切さについては理解できていたが、限られた給食時間の中で咀嚼に関する指導に十分時間をさけていない実態を明らかにした。これらのことから、給食時間の指導体制や、指導媒体の工夫が必要であり、栄養教諭の動画配信等、ICTを活用した指導の必要性が確認できた。また、コロナ禍における学校給食の実態や児童・生徒のコロナ禍の給食状況に対する意識について論文にまとめた。
また、栄養教諭が教材として使用するための動画作成に関する研修を、研究参加の各県において2023年度に順次実施するために、研修内容の検討を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度前半まで、新型コロナ感染症蔓延の為に、各地域への出張がほとんどできず、各フィールドでの研究についての打ち合わせが十分にできない状況であった。しかしながら、2022年度後半から、感染症対策を実施しながら、徐々に各地域への出張が可能になり、各地域での研究が実施できるようになった。2022年度は、主にフィールド設定を行う予定であり、各地域でのニーズを把握することが目標であったことから、年度後半において、現地での調査を順次実施できたが、全体としてやや遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度以降は、出張が新型コロナ感染症蔓延以前と同様に可能になることから、各地域での研究実施が可能となる。学校給食時の食に関する指導においては、児童・生徒の発達段階に応じた指導が求められることから、同じテーマでの動画を作成しても、学年に合わせて伝え方や内容を調整することが必要となる。そこで、各テーマにおいて、他学年に応用できる基本骨格としてのプロトタイプの動画の作成を試みる。
栄養教諭の動画作成能力の向上を図るために、研究参加をしている全ての地域で動画作成についての研修を展開させ、栄養教諭のICTを使った食に関する指導力の育成を行う。
各フィールドでの指導データを集約しながら、動画を活用した給食時間における栄養教諭の食に関する指導の展開の仕方を検討する。また、作成した動画を収集し、動画のデータべース化を試みる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2022年度は、コロナ禍の影響により、年度始めから中ごろまで出張が十分にできず、特に学会発表が対面からリモートでの発表様式に変更されたことから、当初予定していた旅費の使用が半分となった。また、その他の項目で、動画作成のためのソフトの使用料金を算出していたが、ソフトの導入が遅れたため残額が生じた。
2023年度においては、動画作成のためのソフト導入について検討を行うとともに、学会発表が対面になると想定されることや、各フィールドでの動画作成及び研究実施のための出張を再開することから、2023度に合わせて使用する計画でいる。また、食に関する指導教材データベース作成のための研究補助の導入を検討する。
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