| 研究課題/領域番号 |
22K02524
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
竹下 浩子 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (00412221)
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| 研究分担者 |
井上 昌善 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (10824104)
藤田 昌子 愛媛大学, 教育学部, 教授 (40413611)
藤原 一弘 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (40824082)
富田 英司 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (90404011)
上田 敏子 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (10554298)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 家庭科教育 / 概念型カリキュラム / 持続可能な社会 / ESD / SDGs / 消費者教育 |
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| 研究実績の概要 |
海外のConcept-Based Curriculum and Instruction Trainersのオンラインセミナーに研究代表者と研究分担者2名、学部学生の計４名が受講し、家庭科、国語、保健体育、英語の教科ごとのユニットプランを作成する最終課題に合格し修了した（1名は年度を跨いで受講中）。そのセミナーの中で、研究代表者は中学校家庭科のカリキュラムを作成した。アップサイクルの内容に関する概念型探究学習のユニットプランを作成し、概念型カリキュラムに対する理解を深めることができた。これらの知見をもとに、共同研究者、その他の研究者と週1回の割合で頻繁に概念型カリキュラムの勉強会を開催した。
家庭科教育の基礎学問となる家政学から持続可能な社会の概念の体系化を行い、家庭科教育における概念型カリキュラムの展開を明らかにした。その成果について、消費者教育学会に査読付き論文を１本投稿し、巻頭論文として掲載された。また、共同研究者が概念型カリキュラムに関する論文を1本執筆、学会発表2件を行った。
教育現場での汎用の可能性を探るため、概念型カリキュラムに興味のある教員を対象に、5回の講義を開催し、概念型カリキュラムの具体的な授業を参加者が提案することができた。
以上、①共同研究者との頻繁な共同研究が継続的に行われていること、②研究成果を論文として3本の論文を投稿し採択されたこと、③教育現場との連携により具体的な授業内容を教員が提案することができ、今後の授業に展開できる見通しができたことは、本研究が活発に行われていることを裏付けるものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
概念型学習を理解するため、海外のオンラインセミナーに参加し、授業実践を視野に入れた概具体的な概念型カリキュラムを作成することができた。また共同研究者と頻繁な勉強会をとおして、家庭科だけでなく、他教科や総合的な学習の時間、特活などと連携した概念型カリキュラムの構想を考えることができた。概念型カリキュラムには、学校全体のカリキュラムマネジメントを行う上で非常に効果的であることが分かった。このことから、家庭科だけでなく、他教科との連携が取れたカリキュラムづくりが、家庭科のカリキュラムを考える上で必要であることが分かった。それを踏まえたうえで、家庭科の教科独自の概念や教科観について、家庭科教育の背景学問である家政学から家庭科における概念型カリキュラムを構想することができた。これらの成果について、引き続き学会や大学紀要で論文を発表する。
概念型カリキュラムに基づく実践事例が少ないため、興味のある教員へ概念型カリキュラムについての説明や研修を行った。その結果、一部の教員が概念型カリキュラムに興味や可能性を持ち、授業で活かしていきたいとの声が聞かれるようになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、これまでの成果を国際学会や学会雑誌において、積極的に発信していく。家庭科の授業に特化した概念型学習はまだ構想段階にあり、実践レベルでの展開を考えていく必要がある。当面は、概念型カリキュラムに興味のある教員と共同で授業実践をおこない、授業実践例を家庭科教員の研修などで紹介していきたい。
また今後は、実践を行う教員への支援をどのように進めていくか、海外の研究者と情報共有を行い、日本の家庭科での概念型カリキュラムの構築を目指していきたい。
また、共同研修者らと行っている概念型学習を導入した放課後学習プログラムを活用し、概念型学習に参加する子どもたちの資質・能力やそれに携わる教員養成課程の学生の概念型学習に関する理解や指導の在り方について、他の研究課題との連携も目指して実践を充実させていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の研究計画では予定していなかったが、研究成果を2024年6月にアイルランドで開催される国際家政学会で発表することにした。世界的な物価高、円安の影響があり、旅費などが高騰しているため、使用額を次年度の予算にすることとした。
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