研究課題/領域番号 |
22K02552
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研究機関 | 宮崎大学 |
研究代表者 |
篠原 久枝 宮崎大学, 教育学部, 教授 (40178885)
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研究分担者 |
帖佐 悦男 宮崎大学, 医学部, 教授 (00236837)
鶴田 来美 宮崎大学, 医学部, 教授 (30258983)
西脇 亜也 宮崎大学, 農学部, 教授 (60228244)
秋永 優子 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (70167948)
塩瀬 圭佑 宮崎大学, 教育学部, 講師 (70708106)
磯部 由香 三重大学, 教育学部, 教授 (80218544)
濱口 郁枝 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (80521997)
江藤 望 宮崎大学, 農学部, 准教授 (90232959)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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キーワード | 新しい日常 / 食育プロジェクト学習 / 見える化 / 郷土料理 / 小学生 / 中学生 / 大学生 |
研究実績の概要 |
令和2年からの新型コロナ感染拡大により,不活動の増加やうつの増加など,新たな健康問題も顕在化してきた。特に小・中学生においては,GIGAスクール構想により一人1台のICT端末が導入され,スクリーンタイムの増加,不活動の増加が懸念されている。そこで本研究では,本研究では,小学生5・6年生,中学生1・2年生,教員養成系学生を対象に,コロナ禍における生活習慣,食生活,健康問題の実態を明確にし,第4次食育推進計画の3つの重点事項を踏まえて「新しい日常」における3つの食育プロジェクトを構築することを目的とする。 2022年度も宮崎県内の新型コロナ新規感染者は、10代、20代の若年層が増加したことや、クラスターの発生が多く報告されたことから研究活動が制限された。しかしながら、(A)心身の見える化プロジェクトの構築として、大学生の心身の健康状態や野菜摂取意識に関する質問紙調査、光学的皮膚カロテノイド量測定装置による野菜摂取状況の把握、さらに「抗糖化」の指標として皮膚の終末糖化産物(AGEs)のレベルの測定を行うことができた。(B)畑から食卓へプロジェクトの構築としては、コロナ禍により小学生と共に行う活動はできなかったが、大学生が学内の教育フィールド(農場)で収穫作業を行う食農体験により、その収穫物を活用した小・中学校の調理実習の教材化を図ることができた。(C)伝え継ぐプロジェクトの構築については、これまでの宮崎県の家庭料理調査について報告書としてまとめることができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
(A)「心身の見える化プロジェクト」の構築については、養護教員対象のアンケートにむけての課題抽出を行う予定であったが、学校現場のコロナ感染ならびにインフルエンザ感染拡大により、見送ることとなった。しかしながら、大学生を対象とした心身の健康状態についてのアンケート調査や、皮膚カロテノイドレベルの測定による野菜摂取量の見える化、野菜摂取量増加に向けての取り組み等を行うことができた。 (B)「畑から食卓へプロジェクト」の構築についても、既存プログラムの整理,先進事例の収集については着手することができなかったが、大学生が学内の教育フィールドとの連携により、食農体験体験活動として、収穫作業,そして収穫物の小・中学校での調理実習における教材化を図ることができた。 (C)「伝え継ぐプロジェクト」の構築としては、これまでの宮崎県の家庭料理調査を報告書としてまとめることができた。さらに教員養成系3大学の学生の和食に関する調理技術や健康知識の習得状況についてまとめることができた。 以上より、「(2)おおむね順調に進展している」と判断した。
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今後の研究の推進方策 |
(A)「心身の見える化プロジェクト」の構築については、2023年度は宮崎大学附属小学校・中学校において、ロコモ度や皮下カロテノイドレベル測定等の大規模調査を計画している。 (B)「畑から食卓へプロジェクト」の構築については、2023年度は国連により国際雑穀年として定められいることから、雑穀の栽培と雑穀を活用した調理学習の教材化を計画している。 (C)「伝え継ぐプロジェクト」の構築については、宮崎県の家庭料理調査報告書より、食材、調理法別のマトリックスの作成を計画している。
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次年度使用額が生じた理由 |
「抗糖化」の指標となるAGEsの測定器Age Scannerの価格が352,000円から176,000円と値下げされたことや、コロナ禍により新潟市アグリパークや淡路島における先進事例の収集については着手することができなかったために、次年度使用額が生じた。しかしながら、2023年度は小学生、中学生を対象とした大規模な「心身の見える化プロジェクト」や、「畑から食卓へプロジェクト」を計画しており、機器のレンタルや人件費に使用予定である。
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