| 研究実績の概要 |
今年度は，IDと学習者の学習特性に適性処遇交互作用理論を応用し，eラーニングにおける個別の学習者の学習特性を発見・特定して分類することを研究目標として進めた。その結果，3本の研究論文にまとめ発表することができた（2,3は未公刊であるが採録は決定している）。しかし，個別の学習者の学習特性を特定するためにはまだ不十分である。
1. Group work using active-learning - A comparison of students' evaluations of face-to-face to online lessons. 2022.10, International Journal of Virtual and Personal Learning Environments, 12(1), Ryo Sugawara, Shun Okuhara, Impact Factor :1.288
2. Practice of group learning using active-learning methods in online lessons. 2023.6, International Journal of Learning Technology, In print, Ryo Sugawara, Shun Okuhara, Impact Factor :0.318
3. Inferred Study Habits of Students from E-learning - Focusing on Increasing Test Scores in Pre-enrollment Education. 2023.6, European Journal of Education and Pedagogy, In print, Ryo Sugawara, Shun Okuhara
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの研究で蓄積してきた約4,000件のデータ（プレイスメントテスト得点，ポストテスト得点，日別ログイン回数および累積学習時間等）を利用して，改めて統計分析をやり直したところ，これまでの研究で進めてきた内容に間違いがないことを確認することができた。また，本研究課題に付随して行ってきた，オンライン環境におけるインタラクティブで即時的なグループディスカッションの効果に関して，2020年から2022年にかけて3年間にわたって実証実験を行ってきた結果，被験者より高い評価を得ることができた。
さらに，オンライン環境における受講者の倫理観を問題意識とし，それまで行われてきた教室授業および対面授業等における倫理と倫理感を担保する制度的側面に着目して研究を進めた結果，これまで，日本の学校制度は性善説に基づいて運営されてきた側面が強く，それは教職員および児童，生徒，学生の共通認識としての暗黙知によって担保されてきたことが明らかになり，教職員および児童，生徒，学生の倫理観を過大に評価するのではなく，法制度によって被害者の人権が保護され，学校に関係する参加者が有意義に過ごせるような制度および法律が介入する余地を見直す時期に差し掛かっていることが示唆されるという新たな発見がなされたことによる。
本研究に関連する成果を次の論文にまとめ公開することができた。
1. 教育現場におけるハラスメントに対する制度的対応に関する学術的整理．2023.6, 国際ICT利用研究学会論文誌，印刷中，佐久間貴士，菅原良，奥原俊，神崎秀嗣
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