| 研究課題/領域番号 |
22K02889
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
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| 研究分担者 |
野中 陽一 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10243362)
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 教職大学院 / 教師教育者 / 実務家教員 / 教育実践研究 / ルーブリック |
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| 研究実績の概要 |
本研究では，教職大学院の実務家教員たちが自らの教師や学校長等のキャリアを生かして教育実践研究を企画・運営するためにはツールが必要であることを踏まえ，「教職大学院の実務家教員が教育実践研究を点検・評価するためのルーブリックの開発」を研究目的に据える。
研究初年度の令和四年度は，実務家教員による教育実践研究の特長と課題を再確認するために， 実務家教員による教育実践研究のうち，学会誌や大学紀要に掲載された論文のレビューに取り組んだ。全国の54の教職大学院から実務家教員（専任教員に限定）を２名ずつ，合計108名をランダムに抽出し，当該教員がインターネット上で公開している論文を収集した。学会発表の要旨などを除くと，88篇の論文が抽出された。88篇の論文を，「単著・共著」「論文のボリューム（４頁未満，５～12頁，13頁以上）」「論文スタイル（実践開発，実践・施策解説，調査，レビュー，その他）」「学術的研究知見の参照の有無」「行政文書の参照の有無」「セルフ・スタディ的アプローチの有無」「協働の有無」といった観点により，分類した。現在，分類結果を研究代表者・分担者間ですりあわせて確定し，統計処理を施している。例えば，「論文スタイルとしては『実践開発』が最も多く，40％弱を占める」「学術的研究知見よりも，行政文書の参照が多い」「研究の方法や実践の計画の叙述があいまいなケースが少なくない」といった結果が確認されている。
今後，これらのレビュー結果をていねいに検討し，その知見を2023年度の日本教師教育学会の研究集会で報告する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ渦による行動規制が求められていた期間中は，対面での会議や調査のための出張などが実施しにくかった。そのため，研究計画の遂行がやや遅れ，当初予定していた実務家教員に対するインタビューなどが実施できていないため。
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| 今後の研究の推進方策 |
コロナ渦による行動規制の影響をうけ，計画していた実務家教員に対するインタビューなどが実施できていないが，それらは令和５年度の早い時期に実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ渦のために実施に至らなかった，全国の教職大学院の実務家教員に対するインタビューを実施するので，それらにかかる費用に前年度の助成金残額を適用する。
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