| 研究課題/領域番号 |
22K03725
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| 研究機関 | 気象庁気象研究所 |
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研究代表者 |
和田 章義 気象庁気象研究所, 台風・災害気象研究部, 室長 (20354475)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 台風 / 海洋温暖化 / 海洋貯熱量 / 大気波浪海洋結合モデル / 大気再解析 / 海洋再解析 / 海水温低下 |
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| 研究実績の概要 |
今年度の主な研究実績として、次の２つの研究の概要を報告する。
①帯状平均地表面気温の緯度方向の勾配が大きくなる緯度での平均気温と各格子点での露点温度のうち高い温度を参照温度とする改良海洋貯熱量データセットを複数の大気及び海洋再解析データセットを用いて作成した。赤道から北緯20度、東経120度から160度の海域において、台風域における従来の海洋貯熱量は2016年以降、有意に増加していた。一方でこの海域における台風中心気圧の中央値には有意なトレンドはみられず、台風域における改良海洋貯熱量においても有意なトレンドはみられなかった。台風中心気圧中央値のトレンドの有意性に関しては、北西太平洋海域における４つの機関のベストトラックデータを用いて調査し、機関によってその有意性が異なることも示された。
②日本に接近した2023年台風第2号について、水平解像度2kmの大気波浪海洋結合モデルによる数値シミュレーションを複数の初期値を用いて実施し、特に進路転向時における強度・構造変化に着目して研究を行った。気象庁全球モデルでは進路転向域において、中心気圧を深める傾向にあり、これが強度予報誤差にかかわっていたが、台風による海面水温低下の効果を含めることで、強化期における過度の中心気圧の深まりが抑制された。台風域の海水温低下の効果はこれだけでなく、台風中心域における対流圏下層の正渦位域が上層の正渦位と切り離され、台風渦の高さが低くなるという構造変化が確認された。この結果、台風と太平洋高気圧の間に流れる、南西モンスーンによる風系が施向流となり、転向後の台風は北東へ移動した。大気波浪海洋結合モデルによる数値シミュレーションに関しては2023年台風第6号、第7号、第13号でも実施しており、海洋結合の効果が、台風にかかわる降雨分布に影響を与えていることを確認した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
①昨年度構築した海水温26℃以上の海洋表層における熱容量（海洋貯熱量）のデータセット及び改良海洋貯熱量データセットを用いた研究成果がSpringerの書籍の１つの章として受理されており、これを契機に外国の研究者を新たに研究協力者に加え、データセットを利用してもらうこととなった。
②昨年度理由として掲げた低気圧位相空間解析プログラムに関する共著論文も出版された。アンサンブルシミュレーション実験に関しては、マルチアンサンブルデータ等、外国のデータを利用することとし、こうしたデータを大気波浪海洋結合モデルと組み合わせ、2023年台風第２号について研究を実施し、今年度中に論文を発表することができた。
③JAMSTECから全球海洋再解析データを入手することができ、今後全球データセットを作成する目途がたった。このデータセットは熱帯季節内変動と海洋変動との関連が台風活動に与える影響を研究する上で有用となると考えられる。
④2023年台風第7号の大雨については、研究協力者の数値シミュレーション結果に基づく共著論文も発表することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
①季節内変動と台風活動の関連については、南シナ海の台風活動、特に近年における台風の再発達に関する研究を遂行する。
②全球海洋再解析データを用いた全球海洋貯熱量データセットを作成する。これにより北西太平洋以外のハリケーンやサイクロンの研究も可能となる。
③気候学的研究という観点で、GRIDSATという1980年からの水平解像度0.07度相当の衛星輝度温度データを整備し、これを研究に活用することを計画している。
④非静力学大気波浪海洋結合モデルを用いた数値シミュレーションや従来実施してきた統計解析に関しては、期間を延長して引き続き実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
日本気象学会秋季大会での発表をオンラインに変更した。これはSpringer Natureによる書籍Advances in Hurricane Risk in a Changing Climate（仮題）の１章「Is the Increasing Trend in the Environmental Upper-Ocean Heat Content in the Northwest Pacific Strengthening Tropical Cyclone Intensity?」(Wada and Yanase,2024)のオープンアクセスにかかる費用の見通しが円安のため、不明であったためである。次年度においても論文執筆を行う予定があることから、英文校閲にかかる経費に使用することとする。
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