| 研究課題/領域番号 |
22K04145
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
野中 崇志 日本大学, 生産工学部, 教授 (20556336)
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| 研究分担者 |
朝香 智仁 日本大学, 生産工学部, 准教授 (60514164)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| キーワード | 合成開口レーダ / 建物被害 / コヒーレンス / 撮影方向 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、将来予想されている大規模地震時における建物の被災域を衛星データより迅速、かつ効果的に抽出することを念頭に、多種多様な衛星データを用いた解析手法の確立を最終目標としている。本年度は、昨年度までに実施した熊本地震（2016年に発生）における建物被害率とコヒーレンスの関係に関して得られた結果を踏まえ、新たに2024年1月1日に発生した能登半島地震において、都市レベルで「コヒーレンスと建物被害率（全壊棟数の割合）の関係の評価」を中心に実施した。
対象は能登半島の北部とし、解析はLバンドの合成開口レーダALOS-2、及びCバンドのSentinel-1による3つのペア画像を用いて、土地被覆データにより都市域のコヒーレンスを予め切り出した上で行った。その結果、いずれも能登半島の北側でコヒーレンスが小さい傾向が見られ、珠洲市や輪島市が被害が大きかったことと整合していることを示した。
そして能登半島の7つの市における解析では、市内の建物被害率が増加するにつれて市内のコヒーレンスの平均値が低下する傾向は見られ、既往の熊本地震における結果とも同様の知見が得られた。またコヒーレンスの平均値に加え、コヒーレンスの標準偏差を用いて解析を行った結果、建物被害率とコヒーレンスの標準偏差に同様の関係があることを新たに示した。本研究結果は、開発した手法が熊本地震のみならず、能登半島地震にも適用可能であり、手法の汎用性を示すものである。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
開発した手法を能登半島地震に適用し、市レベルで解析を行い、現地データを用いてその評価を実施できたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
能登半島地震による建物被害について、建物1棟、1棟の被害状況を現地調査したデータを用いて、200メートル程度の区画レベルで、コヒーレンスと建物被害率の関係の解析を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初予定していた雑誌投稿について費用がかからなかったため、繰越が発生した。次年度の学会発表の旅費等で使用する予定である。
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